地球温暖化防止LSEアカデミアとは
未来に負の遺産を残さない!
地球温暖化、今や異常気象を状態化させるまでの脅威になっています。
今、手を打たなければなりません。
エネルギー由来のCO2排出に直接携わる私たちには、温暖化を防止するあらゆる手立てを講ずる責務があります。温暖化防止には省エネが有効ですが、現行の省エネ対策はまだまだ不十分です。
本財団は、ここの事業所のエネルギー実態を省みて、最善・最良の省エネ手法を講ずることを通して温暖化を防止します。そして、私達の生活価値観を「モノの豊かさ」から「心の豊かさ」へと進化させます。
これこそが「LSE (Life Style Evolution)」が目指すものです。
目的
地球温暖化の進行を省エネルギー技術で抑制します。Co2を最も多く排出している火力発電所の発電量を軽減できるからです。引き続いて、”熱と動力の効率化”にチャレンジします。
”省エネ”の実現に燃える企業・団体、一般消費者、学生の方々の活動を 本「LSE アカデミア」財団がアカデミックな側面からお手伝いします。
背景
全世界が地球温暖化防止に立ち上がりました。COP21の歴史的合意です。今世紀末には気温上昇を2.0Cに抑えることが私達の約束です。これを新感覚の”LSE省エネ手法”でチャレンジするのです。
ハチドリのひとしずく
〜いま、私にできること〜
森が燃えていました
森の生き物たちは われさきにと 逃げて いきました
でもクリキンディという名のハチドリだけは
行ったり来たり
口ばしで水のしずくを一滴ずつ運んでは 火の上に落としていきます
動物たちはそれを見て 「そんなことをして いったい何になるんだ」
と笑います
クリキンディはこう答えました
「私は、私にできることをしているだけ」
LSE省エネ手法
省エネは我慢して、無理して行う暗いイメージのものではありません。
”必要なものは十分に使うが、ムダは徹底して無くす！”だけで【明るく楽しい省エネ】＋【より快適、より健康な生活環境】を抄出します。ライフスタイルを”心の豊かさ”へ進化させる省エネ法です。
”知り” ”伝え” ”行う”
地球温暖化の本質を ”知り” 、これを阻止する省エネの大切さを ”伝え” 、そして、LSE省エネを実際に ”行う”。
”ひとしずく”が集まれば、”火を消す”ことができます。
日経BizGateで代表理事の森が紹介されました。
「私の道しるべ」未来の日本へリーダーたちのメッセージと題し、地球と人の暮らしを助ける環境改善の道について語っています。
代表理事の森のYoutubeチャンネルが始まりました。
健康や省エネについての正しい情報を発信していきます！
新着情報
LSEアカデミアニュース No.92 快適・安全安心・健康な衣食住環境を創る 7 ～ 我が国の 残留農薬 基準値とその国際比較
１．我が国の残留農薬等の安全基準「残留農薬等．」は残留農薬・飼料添加物・動物用医薬品の総称、「農薬等」は害虫・病原菌・雑草を退治するための薬品の総称です（以降、等を省く）。農薬のお陰で生産者の労務負担が減り、高品質の農産物を大量・低廉に提供できるのです。しかし、農薬は使用後も消失せず農産物【農作物・畜産物(肉・卵・乳)・それらの加工品を合わせた農業の生産物】に残り、これを「残留農薬」と呼びます。残留農薬が「人の健康を損なう恐れのない量」に抑えるための基準を「食品衛生法」で、そのための使用法を「農薬取締法」で厳しく規定しています。違反食品は製造・販売等を禁じられています。 つづきは会員ページから
GREEN PARTNER No.129 今冬、電力需給ひっ迫警報発令か ～ 電力供給力低下の背景と対策
COP27で「損失と損害」基金設立と世界人口80億人到達のトッピクス紹介後、テーマに入りました。 3月22日、経産省より東電管内の企業・家庭に「電力需給が厳しくなる見込みのため節電のご協力をお願いします【電力需給ひっ迫警報】」なるメールが一斉発信されました。これは、電力の供給が需要の3%を下回ると予想されるとき発せられ、10%の節電を求められます。万一、供給が需要を下回ると「ブラックアウト（全域大停電）」になってしまうからです。 電力の自由化によって自由競争時代となり、LNG価格高騰を受けてどの電力会社も採算の悪い発電設備は廃止or停止しましたので総じて供給力にさほどの余裕はありません。そこへ地震で多数の火力が停止・天候不順で太陽光発電ゼロ・突然の寒波襲来が重なって「ひっ迫警報発令」に至ったのです。この事態は今冬（東京～九州）7管内で起こり得るのです。 公共性の高い電力は自由化に馴染むでしょうか？ 続きは、会員ページより
LSEアカデミアニュース No.91 快適・安全安心・健康な衣食住環境を創る 6 ～ 農業の現状と課題 ：将来展望 への道は?
１．農業の社会経済的現状農業は「土地を利用して有用な植物を栽培or有用な動物を飼育して生活に必要な資材を生産する業」で、「耕種農業（田畑を耕して種をまき、作物を栽培する業）」・「畜産農業（家畜を飼育･増殖し、乳･肉･卵･皮革などを得る業）」・「林業（森林を育て、木材を得る業）」に分類されます。これに「漁業（魚介類を捕獲･養殖する業）」を加えて「第一次産業」と呼んでいます。「鉱業（地中の鉱物資源を探査・採掘する業）」は採掘した鉱物を選鉱･製錬などの事業と一体なので第二次産業に分類されています。 農業の現状ですが、まずGDPの推移をみたのが下図で、第一次産業（農業･林業･漁業）と全産業のGDP（国内総生産）推移です。第一次産業全体のGDPは~6兆円で、全産業~550兆円の寄与度は~1%に過ぎません。その内訳は畜産を含む農業が~5兆円(~80%)、林業が~0.2兆円(~5%)、漁業が~0.8兆円(~15%)で、大きな変動なくほぼ一定で推移しています。 農業総産出額は~9兆円（畜産3.2、野菜2.3、米1.6、果実0.9、他0.9）ですが、算出経費率が~0.4と高く、生産農業所得は~5兆円です。農家の収入は自然天候･経営規模･事業形態･品種等に左右され、平均年収は~350万円、日本全体の平均収入~420万円より低い。これは、農産物の価格決定権が大手サプライチェーンに握られ、弱い立場に置かれているためです。農作物の物流チェーンの革新が望まれます。 続きは、会員ページより
【開催のご案内】第 85 回「ESP 推進分科会」定期セミナー 令和5年1月27日(金)
【開催のご案内】第85回「ESP推進分科会」定期セミナー 拝啓師走の候、ますますご盛栄のこととお慶び申し上げます。平素は、「ESP事業」に対し格別のご支援、ご高配を賜り厚くお礼申し上げます。さて、第85回「ESP推進分科会」定期セミナーを下記の通り開催いたします。ご多用の折とは存じますが、ぜひご参加頂きたくご案内申し上げます。敬具
LSEアカデミアニュース No.90 快適・安全安心・健康な衣食住環境を創る(5) ～ 工業型農業の持続可能性を考える ～
１．工業型農業とは 1960年代以前の「従来品種」による農法は肥料を一定以上投入すると「倒伏（稲が倒れる）」が起き、収量が上がりませんでした。これを打破する「高収量品種（品種改良により高い収穫量を目的に開発された品種）」が米・麦を対象に開発に成功し、大量の化学肥料の投入が可能になりました。灌漑設備・病害虫防除技術・農業機械化などと相まって穀物の大量生産に成功しました。これら1960年代に起った農法変革を「緑の革命」と呼んでいます。 その後、農業機械と農業技術のイノベーション・遺伝子工学・国際貿易などを活用して産業的に生産する近代的な農業体系を「工業型農業」と呼んでいます。これには農産物だけでなく畜産物・魚介類を含む第一次産業全体を含んでいます。 続きは、会員ページより
ESP（Ecology Solution Provider)力とは
常に環境改善の目線に立ち、最新の技術情報と卓越したノウハウ、斬新なアイディアを基に、対象となる事業所の現状を調査･分析し、パートナーとなって最善･最良の省エネルギー手法を提案できる能力です。
ESP力開発のために
ESP力は、アカデミックな技術的・法的知識と地球温暖化など環境問題の広い知見の上に、
・対象事業所のエネルギー実態を精査し、課題を見出す分析力
・分析から対象事業所に的確･最良にカスタマイズできる解決力
・その解決案が対象事業所のメリットに結実する提案力
を兼ね備えて初めて発揮できる力です。
本財団は、このESP力を育成する特異な教育プログラムによって、ESP力に優れた人材を開発します。修得したESP力の到達レベルをアカデミック指標によって検定・評価し、ライセンス認定します。
理事・支援メンバー
東北大学 名誉教授 合同会社地球村研究室 代表 工学博士
1963生まれ。㈱INAX（現LIXIL）取締役CTOを経て、2004 東北大学大学院環境科学研究科 教授。2014 沖永良部島へ移住。環境制約下での心豊かなライフスタイル研究（間抜けの研究）を開始、地球村研究室立上げ 現職。米国セラミックス学会フェロー・ものつくり生命文明機構副理事長・ネイチャーテクノロジー研究会顧問など兼務。
岐阜大学 大学院 工学研究科 環境エネルギーシステム専攻 教授 工学博士
1985 名古屋大学大学院工学研究科博士課程満了、工学博士。名古屋大学工学部化学工学科助手、助教授を経て、1997年 岐阜大学工学部教授。2015 現職（機械工学科併任） エネルギー･環境･伝熱･燃焼･熱処理プロセスを統合化した環境調和型高効率エネルギー利用技術に関する研究開発に邁進。
東京工業大学 特命教授 東京工業大学 名誉教授 工学博士
1978 東京工業大学大学院理工学研究科博士課程修了、工学博士。豊橋技術科学大学助手、講師、助教授を経て、東京工業大学教授。東京工業大学理工学研究科長･工学部長。2014 現職。日本機械学会副会長、日本伝熱学会会長、水素エネルギー協会会長など歴任。CO2排出量削減に貢献できるエネルギー変換システムの開発と高度化に取り組む。
名古屋大学 名誉教授 工学博士
1973 名古屋大学大学院工学研究科博士課程修了、工学博士。名古屋大学助手、講師、高温エネルギー変換研究センター助教授、高効率エネルギー変換研究センター教授。エコトピア科学センター部門長・副所長。2013 名誉教授。ミチヤ㈱技術顧問。太陽光発電、バイオマス発電、水システムなど海外情報を含めた研究開発アドバイス。
名古屋大学 大学院 工学研究科 教授 工学博士
1989 名古屋大学大学院工学研究科修了、工学博士。豊橋技術科学大学助手、助教授を経て、名古屋大学教授（工学研究科機械理工学専攻）。エコトピア科学研究所教授（兼担）。バイオマス廃棄物など低品位資源のエネルギー高品質化技術（例えば、高効率ガス化技術によるコジェネシステム）の研究･開発に専心。
中央電気保安管理 技術者協会 理事長
地球温暖化、環境破壊に歯止めをかけることは、今や全人類に課せられた最大の課題となっております。限りある資源と美しい自然環境を次世代に継承する為の環境マインドを足元から浸透させるべく活動を推進致します。
国立研究開発法人理化学研究所 理事 東京大学 名誉教授工学博士 工学博士
1977 東京大学大学院工学系研究科博士課程修了、工学博士。東京大学工学部 講師、助教授、教授。東京大学工学系研究科長・工学部長。東京大学理事・副学長を経て、2015 現職。 日本機械学会会長などエネルギー・環境関係団体の役員を多数歴任。
東北大学 名誉教授 工学博士
1977 東北大学大学院工学研究科博士課程修了、工学博士。東北大学工学部 助手、助教授を経て、1990 教授（工学研究科化学工学専攻）。2011~2015 東北職業能力開発大学校 校長。化石燃料・廃棄物等の燃焼とリサイクルの技術開発研究を経て、大震災を契機に「エネルギー･ルネッサンスによる中小企業の自立化ビジネス」を提唱。海外での技術指導も視野に。
一般社団法人 M-EMS認証機構 審査部長
2007～ 国立大学法人 三重大学 国際環境教育研究センター 環境アドバイザー、2004～一般社団法人 M-EMS認証機構 審査部長、2012～一般社団法人 産業環境管理協会 CFP登録レビュアー。ライフ･サイクル･アセスメント、カーボン･フット･プリント、環境マネジメントシステムなどの制度活用や人材育成に係る環境ビジネス･アドバイスが得意。地球温暖化防止に貢献が夢。
医学博士
地球温暖化がもたらす影響は、環境被害・健康被害、その他多くの問題点が複雑に絡み合い、子や孫たちの将来に不安を覚えます。ＬＳＥ財団の役割として、個人及び地域社会にその実態を伝え、改善できる仕組みを浸透させ、未来に希望が持てるような拠点となります様お願い致します。