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LSEアカデミアニュース No.58 「パリ協定」遵守:再エネと原子力の攻防 (11) ~原子炉の機能と使用済み核燃料の最終処分~

1.蒸気動力プラント 原子力発電所も「蒸気動力プラン ト」、すなわち、水をボイラで沸騰させて水蒸気に、さらに 加熱して高温高圧の過熱蒸気にし、この高エネルギーで蒸気 タービンを高速回転させて動力をえる仕組みです。えた動力 で発電機を回して発電すれば発電所、車輪やプロペラを駆動 させれば蒸気機関です。仕事を終えた水蒸気は海水などで冷 却されて再び元の水に戻り、再循環します。【水(液体)⇔ 蒸気(気体)】の相変化を繰り返して動力を得るのが「蒸気 動力プラント」です。重要な要素が水を加熱して蒸気にする ボイラ。この燃料にウランを用いるのが原子力発電所です。 続きは会員ページより

By | 2020-03-17T12:34:05+00:00 3月 17th, 2020|ニュース|0 Comments

【開催延期】 第 72 回「ESP推進分科会」定期セミナー

当財団が後援している「ESP推進分科会」定期セミナーについてご案内です。 次回は3月27日の開催が予定されていましたが、新型コロナウィルス感染症が拡大している状況を受け、参加者・関係者の健康・安全面を第一に考慮した結果【延期】となりました。 今後の日程につきましては、改めてご案内致します。

By | 2020-03-02T16:32:58+00:00 2月 20th, 2020|ニュース|0 Comments

LSEアカデミアニュース No.57 「パリ協定」遵守:再エネと原子力の攻防 (10) ~放射線の定量化:[Bq]・[Sv]と健康被害~

1.照射能【ベクレル】と実効線量【シーベルト】 「放 射能」は「放射性物質」から放出される「放射線(α・β・ γ・X・宇宙線など粒子と波動の性質ももつ高エネルギー線)」 の能力で、数値的には 1 秒間に別の核種へ崩壊する原子の個 数、すなわち、ベクレル[Bq]=[1/s]なる単位で表します【前 号参照】。放射能の規制値は福島事故を受け、より安全・安心 な食品を確保するため下表の新基準に移行しました。 放射能[Bq]が人体に与える危険度は照射線核種毎や身体 組織毎で異なるため、各々に定めた係数で補正した「等価線 量」に対象の「組織荷重係数」を掛けた総和「実効線量[Sv]」 によって定量的に評価します。すなわち、放射能[Bq]に換算 係数「実効線量係数[Sv/Bq]」を掛けるだけで実効線量[Sv] へ換算できるのです。実効線量係数は関連機関の HP 等から 検索できます。例えば、水 2L を毎日 1 年飲み続ける場合、 水の経口摂取の実効線量係数が と検索 できるので 0.1[mSv/年]の線量と算出できます。表の国際基 準値 1[mSv/年]以内であるためには他の食品からの線量摂取 量を 0.9[mSv/年]以内に留めれば人体への危険はないことが わかります。現在流通中の食品の放射能は基準値以下、ほぼ すべてが測定限界以下です。人体への影響はないようです。 続きは会員ページより

By | 2020-02-20T16:59:57+00:00 2月 20th, 2020|ニュース|0 Comments

LSEアカデミアニュース No.56 「パリ協定」遵守:再エネと原子力の攻防 (9) ~原子力を正しく知って備える安全文化~

1.原子力が選択肢になりうる要因(復習) 福島原発事 故にもかかわらず世界 30 ヵ国以上で 443 基が現在稼働し、 なおも建設中~70 基、計画~100 基、2050 年には~1,000 基 と拡大の一途です(53 号で詳述)。とくに電力需要が急増す る新興国が顕著です。これは原子力に(1)安全性向上:新規制 基準、 (2)環境性:CO2 排出ゼロ、(3)経済性:低発電コス ト、(4)安定性:最適ベース電源、(5)自給率アップ:準国産 エ ネ ル ギ ー 、 等 の メ リ ッ ト が あ る か ら 、 で す ( 5 5 号 で 詳 述 )。 一方、我が国は「化石燃料資源はなく海外にそのすべてを 依存しなければならない国情」(そもそも論)にあり、これ を打破、同時に 2050 年 CO2▲80%を達成する電源構成を (1)再エネ67%(太陽光32%, 風力14%, [...]

By | 2020-01-15T15:26:42+00:00 1月 15th, 2020|ニュース|0 Comments

LSEアカデミアニュース No.55「パリ協定」遵守:再エネと原子力の攻防 (8) ~再エネと原子力の共存で CO2▲80%達成~

1.2050 年 CO2▲80%:再エネと原子力で! 前号で 「2050 年 CO2▲80%達成」のため「再エネと原子力の共存 が不可欠」とした根拠は以下の要素プロセスでした。 (1) 環境省が全県に依頼した再エネ最大導入容量の調査 結果に基づいた最大発電ポテンシャルは 8,000 億 kWh、現 実には再エネ最大電力供給 7,000 億 kWh と算定できる。 (2) 2050 年の電力需要は 11,000 億 kWh と見込まれる。 (3) したがって、再エネだけでは需要を賄えない。 (4) 需給差 4,000 億 kWh すべてを LNG 火力で賄うと CO2▲80%の国際約束を果たすことができない。 (5) 選択肢は既存の原子力発電所の活用。新安全基準をパ スした現有の原子力発電所を 60 年運転延長し設備利用率 87%で供給できる発電量は最大 2,000 億 kWh。 (6) 不足の2,000億kWhはLNG火力で補うしかない。 (7) 以上の対策でやっとCO2▲84%を達成できる。 すなわち、「2050 年 CO2▲80%達成」のカギは「再エネ と原子力の共存」です。一方で徹底的な省エネは不可欠です。 続きは会員ページより

By | 2019-12-23T14:02:57+00:00 12月 23rd, 2019|ニュース|0 Comments