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GREEN PARTNER No.123 エネルギーの脱ロシア、その可能性 ~ ウクライナ・ショックによる大転換 ~

エネルギーの安全保障は「必要十分なエネルギーを なる』ので『溢れる情報の真偽判断は自己責任』だけ 合理的な価格で継続的に確保すること」と定義されま に『みんなで協力・行動』が大切」、が「私たちにでき す。日本は化石燃料資源が皆無なので 100%海外依存、 ること」との上岡説が心に残りました。そして「間に ロシアには原油の 4%、石炭の 15%、LNG の 9%を負 合ううちにどうして何もしてくれなかったの!」と責 っています。これを他国へ振り替えるのは容易であり められない行動を求めたのが「まとめ」でした。 ません。なぜなら、エネルギーと安全保障の壁がある が熱く語られました。SDGs の短編動画では「私たち は今や地球 2 個分の資源を消費、これを 1 個分の生活 にしよう!」、三択クイズでは「『誤った情報が常識に からです。現在、原油の 8 割と LNG の 6 割は中東、 地政学的リスクが名高いホルムズ・マラッカ・バシー の 3 海峡を経て輸送されます。どれ一つが封鎖されて も経済活動は窮地に立たされます。EU はロシア産化 石燃料を順次輸入禁止とし、矛先を中東と米国に求め ています。日本の矛先も米国で、争奪戦は激化の一方 です。本質的には再エネ普及と原子力再稼働で自給率 を高める外ないのですが、これも時間がかかります。 続きは会員ページより

By |2022-06-28T11:47:37+09:006月 28th, 2022|ニュース|0 コメント

LSEアカデミアニュース No85号 快適・安全安心・健康な衣食住環境を創る(1) ~「快適な室内環境」の快適性評価指数 ~

「カーボンニュートラル実現への模索」シリーズから一旦逸れ、「快適でヘルシーな室内環境」を客観的に表す指標を紹介し、空調のベストコントロール法を考えてみます。これは、㈱GUが創製した「エアフレッシュ」「エアマネジャー」「陽光LED明王」の活用に大いに関係するからです。 1.一般的な空調制御法 厚労省の労働安全衛生法は「事業者は部屋の気温を(18~28)℃、相対湿度を(40~70)%になるよう努めなければならない」と定めていますので、一般のエアコンは下図のように気温と湿度の調整を「露点法(冷却除湿再加熱法)」で実現しています。 続きは会員ページにて

By |2022-06-21T09:37:25+09:006月 21st, 2022|ニュース|0 コメント

【開催のご案内】第 82 回「ESP 推進分科会」定期セミナー

【開催のご案内】第 82 回「ESP 推進分科会」定期セミナー 拝啓 初夏の候、ますますご盛栄のこととお慶び申し上げます。平素は、「ESP 事業」に 対し格別のご支援、ご高配を賜り厚くお礼申し上げます。 さて、第 82 回「ESP 推進分科会」定期セミナーを下記の通り開催いたします。新型コロ ナウイルスの不活性化が確認されている「オゾン発生空気清浄機」を設置するなどして感染 予防対策を徹底して行い、安全に安心してご参加いただけるよう準備を進めております。 ご多用の折とは存じますが、ぜひご参加頂きたくご案内申し上げます 敬具 記 日 時 | 令和4年7月15日(金) 午後1時30分~午後4時30分 場 所 | ウィルあいち 特別会議室(名古屋市東区上竪杉町1・2階)

By |2022-06-14T15:30:42+09:006月 14th, 2022|ニュース|0 コメント

GREEN PARTNER No.122「2050年、カーボンニュートラル」への道(9) ~ 脱石炭火力とその代替電源VREの課題 ~

1.脱石炭火力:外堀埋まる日本 5月26~27日 にG7気候・エネル ギー・環境相会合が 開催されました。 世界の一次エネル ギー供給量(2020) とその内訳が右図 です。炭素資源が 83%ですが、発電以外の様々な化学製品・製鉄・セメント・都市ガス等の原料、自動車・船舶・航空機等の燃料、などにも使用されます。 脱炭素資源は再エネ・ 水力・原子力で計17%、 ほぼすべてが発電専用 ですから発電量でみた のが右図です。構成比 は炭素資源61%、脱炭 素資源39%と非炭素比 が高くなっています。 続きは会員ページより

By |2022-06-01T16:40:45+09:006月 1st, 2022|ニュース|0 コメント

LSEアカデミア ニュース No84号 CO2 排出実質ゼロ(2050)、実現への模索(17) ご ~ウクライナ危機が脅かすエルギー安全保障 ~

ロシアのウクライナ侵攻が明白な国際法違反として西側諸 国は制裁に踏み切り、エネルギーについても「脱ロシア」を 図ることを決定しました。しかし、各国ともロシア産エネル ギーに依存しており、各国は自国の「エネルギーの安全保 障」&「エネルギーと安全保障」を確保しつつ「脱ロシア」 を実現するためエネルギー政策の大転換を迫られています。 1.エネルギーの安全保障 これを資源エネルギー庁は 「市民生活、経済産業活動のために、環境への影響を考慮し つつ、必要十分なエネルギーを合理的な価格で継続的に確保 すること」と定義し、とくに「エネルギー自給率」を「エネ ルギーの安全保障」での最重要項目とし、その向上に努めて います。図は主要国のエネルギー自給率の推移です。 続きは会員ページより

By |2022-05-26T15:33:30+09:005月 26th, 2022|ニュース|0 コメント
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