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1.蒸気動力プラント 原子力発電所も「蒸気動力プラン ト」、すなわち、水をボイラで沸騰させて水蒸気に、さらに 加熱して高温高圧の過熱蒸気にし、この高エネルギーで蒸気 タービンを高速回転させて動力をえる仕組みです。えた動力 で発電機を回して発電すれば発電所、車輪やプロペラを駆動 させれば蒸気機関です。仕事を終えた水蒸気は海水などで冷 却されて再び元の水に戻り、再循環します。【水(液体)⇔ 蒸気(気体)】の相変化を繰り返して動力を得るのが「蒸気 動力プラント」です。重要な要素が水を加熱して蒸気にする ボイラ。この燃料にウランを用いるのが原子力発電所です。 続きは会員ページより

当財団が後援している「ESP推進分科会」定期セミナーについてご案内です。 次回は3月27日の開催が予定されていましたが、新型コロナウィルス感染症が拡大している状況を受け、参加者・関係者の健康・安全面を第一に考慮した結果【延期】となりました。 今後の日程につきましては、改めてご案内致します。

1.照射能【ベクレル】と実効線量【シーベルト】 「放 射能」は「放射性物質」から放出される「放射線(α・β・ γ・X・宇宙線など粒子と波動の性質ももつ高エネルギー線)」 の能力で、数値的には 1 秒間に別の核種へ崩壊する原子の個 数、すなわち、ベクレル[Bq]=[1/s]なる単位で表します【前 号参照】。放射能の規制値は福島事故を受け、より安全・安心 な食品を確保するため下表の新基準に移行しました。 放射能[Bq]が人体に与える危険度は照射線核種毎や身体 組織毎で異なるため、各々に定めた係数で補正した「等価線 量」に対象の「組織荷重係数」を掛けた総和「実効線量[Sv]」 によって定量的に評価します。すなわち、放射能[Bq]に換算 係数「実効線量係数[Sv/Bq]」を掛けるだけで実効線量[Sv] へ換算できるのです。実効線量係数は関連機関の HP 等から 検索できます。例えば、水 2L を毎日 1 年飲み続ける場合、 水の経口摂取の実効線量係数が と検索 できるので 0.1[mSv/年]の線量と算出できます。表の国際基 準値 1[mSv/年]以内であるためには他の食品からの線量摂取 量を 0.9[mSv/年]以内に留めれば人体への危険はないことが わかります。現在流通中の食品の放射能は基準値以下、ほぼ すべてが測定限界以下です。人体への影響はないようです。 続きは会員ページより

1.原子力が選択肢になりうる要因(復習) 福島原発事 故にもかかわらず世界 30 ヵ国以上で 443 基が現在稼働し、 なおも建設中~70 基、計画~100 基、2050 年には~1,000 基 と拡大の一途です(53 号で詳述)。とくに電力需要が急増す る新興国が顕著です。これは原子力に(1)安全性向上:新規制 基準、 (2)環境性:CO2 排出ゼロ、(3)経済性:低発電コス ト、(4)安定性:最適ベース電源、(5)自給率アップ:準国産 エ ネ ル ギ ー 、 等 の メ リ ッ ト が あ る か ら 、 で す ( 5 5 号 で 詳 述 )。 一方、我が国は「化石燃料資源はなく海外にそのすべてを 依存しなければならない国情」(そもそも論)にあり、これ を打破、同時に 2050 年 CO2▲80%を達成する電源構成を (1)再エネ67%(太陽光32%, 風力14%, [...]

1.2050 年 CO2▲80%:再エネと原子力で! 前号で 「2050 年 CO2▲80%達成」のため「再エネと原子力の共存 が不可欠」とした根拠は以下の要素プロセスでした。 (1) 環境省が全県に依頼した再エネ最大導入容量の調査 結果に基づいた最大発電ポテンシャルは 8,000 億 kWh、現 実には再エネ最大電力供給 7,000 億 kWh と算定できる。 (2) 2050 年の電力需要は 11,000 億 kWh と見込まれる。 (3) したがって、再エネだけでは需要を賄えない。 (4) 需給差 4,000 億 kWh すべてを LNG 火力で賄うと CO2▲80%の国際約束を果たすことができない。 (5) 選択肢は既存の原子力発電所の活用。新安全基準をパ スした現有の原子力発電所を 60 年運転延長し設備利用率 87%で供給できる発電量は最大 2,000 億 kWh。 (6) 不足の2,000億kWhはLNG火力で補うしかない。 (7) 以上の対策でやっとCO2▲84%を達成できる。 すなわち、「2050 年 CO2▲80%達成」のカギは「再エネ と原子力の共存」です。一方で徹底的な省エネは不可欠です。 続きは会員ページより

拝啓 師走の候、ますますご盛栄のこととお慶び申し上げます。 さて、第 71 回「ESP推進分科会」定期セミナーを下記の通り開催いたします。ご多用の折 とは存じますが、ぜひご参加頂きたくご案内いたします。本年も、「ESP事業」に対し格別の ご支援、ご高配を賜りましたことに、厚くお礼申し上げます。 敬具

本稿は電力中研レポートY19501「2050 年のCO2 大規模 削減を実現するための経済およびエネルギー･電力需給の定 量分析」を基にCO2▲80%実現へのシナリオを考えます。 １．経済と省エネの進展条件 2050 年予測のポイントは 経済動向です。直下 20 年間の経済成長率【実質 GDP の年 変化率】は平均+0%後半であり、人口減少による減退を技術 革新による増進がやや上回る期待から①経済成長率+0.5% が継続するものと設定します。この条件下でのエネルギー需 要は省エネ率に依存するので、直下 20 年間のエネルギー消 費原単位【エネルギー消費量／国民総生産】の平均改善率 1.3%、すなわち②省エネ年率+1.3%が継続するとすれば、最 終エネルギー消費は基準年 2013 年より▲22%減の 11EJ (E=1018: ｴｸｻ)、電力需要は電化率が 34%に拡大することか ら1.1 兆kWh と見込まれ、ほぼ現状の電力需要です。 続きは会員ページより

１．はじめに 温暖化対策としてIPCC は①省エネ、②再 エネ、③原子力、④CCS（CO2 回収貯蔵）の推進を訴えて います。ただ原子力は安全性に、CCS は実用性にリスクが あるものの技術革新による克服が可能としています。 本シリーズは温暖化緩和に威力を発揮する「再エネ」と「原 子力」の攻防について、前号までは「再エネ」中心でしたが、 本号からは「原子力」に注目していきます。 エネルギー、とくに電力に関わる私たちビジネスマンは 「再エネ」はもちろん、「原子力」についてもっとしっかり と理解した上で自らの考えをもつことが大切です。 ２．原発443 基が世界で稼働中、なお拡大へ 2018 年現 在、世界で稼働中の原子力発電所は総計443 基（各国の保有 数は下図[ ]の数値）、31 ヵ国が保有し、その発電量は世界 総発電量~25 兆kWh の~12%に達します。仏国は全電源の 76%が原子力、50%以上が3 ヵ国、30%以上が10 ヵ国あり、 さらに~70基が建設中、~100 基が計画中、2050年には1,000 基超、と世界の原子力発電は新興国を主に拡大の一途です。 続きは会員ページより

拝啓 金風の候、ますますご盛栄のこととお慶び申し上げます。 平素は、「ＥＳＰ事業」に対し格別のご支援、ご高配を賜り厚くお礼申し上げます。 さて、第 70 回「ＥＳＰ推進分科会」定期セミナーを下記の通り開催いたします。 ご多用の折 とは存じますが、ぜひご参加頂きたくご案内申し上げます。 敬具 記 １．日時：令和元年 11 月 22 日（金） 午後 1 時 30 分～午後 4 時 30 分 ２．場所：ウィルあいち（名古屋市東区上竪杉町１）２階 特別会議室