月別アーカイブ：3月 2018

１．プロローグ 「ESP 事業」のミッションは、 【ESP 事業】＝【省エネ】＋【新価値提供】。 省エネで経費と CO2を削減することは当然ですが、 これに「新しい価値を提供」して初めて「ESP 事業」 となるのです。「新しい価値」とは「ESP 事業で職場 がより明るく快適、健康的になった」「設備機器の誤 動作が無くなり、寿命も長くなった」「親しみの湧く 店舗になった」など「より安全・健康」への価値です。 振動･騒音･照明･温度･湿度･気流･異臭･･･これら体 感できる阻害因子よりも厄介なのが目に見えない「電 磁波」です。電磁波は身近な家電製品をはじめ医療機 器、乗り物、高圧線、電波基地局、等々から放出され、 私たちは電磁波飛び交う環境下で暮らしていますが、 平素は気にすることはありませんでした。 しかし、「ペースメーカーが携帯電話からの電磁波 で乱れ、命が危険にさらされた」一件以来、「電磁波 と健康との係わり論争」が熱気を帯びています。未だ 確かな科学的証明はなされていませんが、電磁波が人 体に何らかの影響を与えていることは事実なのです。 「ESP 事業」で導入する省エネ機器システムの選 定には「電磁波回避」が必須です。「予防原則」こそ 「より安全・健康」への価値提供なのです。本「電磁 波と健康：その係わり」シリーズの目的は「電磁波を 知って防ぐ」ことを会得いただくことです。 続きは20180207LSEアカデミアニュース40号

１．「京都議定書」から「パリ協定」へ　「京都議定書」は1997年に採択され、先進39国が5%削減（1990年比)に取り組み、アメリカとカナダが脱退するも37国は自国の削減目標を達成しました。しかし、約束期間終了年の2012年には世界のCO ２ 排出量は32%(1997年比)も増えたのです。これは、37国の排出量は世界の30%程度、中国・インド等の新興途上国からの排出量が急激に増えたためです。 その後も増加し続けていますが、世界各国で悲惨な自然災害が相次ぎ、膨大な被害額は経済成長を妨げる危機感が世界中につのってきました。途上国ほど深刻な事態に追い込まれ、とくに中国が大気汚染対策で強硬なCO ２ 削減対策を余儀なくされたのを契機に、CO ２ 削減は全世界共通の喫緊課題となり「パリ協定」に至ったのです。 続きはLSEアカデミアニュース39号