「省エネは対策済み」と自負するエネルギー需要家にさらなる省エネ策を提案できるのが「省エネルギー設計士」。まず事業所の「電力」消費実態を調査分析､ムダを見出し排除する省エネ設計とその施工法を提案し、省エネ目標を果します。次に、視野を電気から「ガス」「水道」「燃料」、さらに空調設備･ボイラ･冷凍機等の「エネルギー機器設備」へ拡げ、事業所全体の総括的な省エネを実現します。こうした「点」から「面」への「俯瞰的省エネ視点」こそ「省エネルギー設計士」 の素養です。この素養を本教育プログラムで養成します。
前号で国が発表する「温室効果ガス排出量」は「7種の温室効果ガスをCO2が温暖化に及ぼす強度を基準とした排出係数によってCO2の影響度に換算して算出した排出量：CO2e (CO2 equivalent) 排出量」を指す、ただし電力に関してのみ「調整後排出係数」を、それ以外は「基礎排出係数（単に排出係数）」を用いて算定すること、を解説しました。今号は「CO2e排出量」が地球温暖化の要因となった経緯に沿いながら地球温暖化のメカニズムを改めて考察してみます。 つづきは、会員ページより
今や AI（人工知能）は 1 年に 10 倍、2 年で 100 倍も進歩すると言われ、AI を駆使したテクノロジーは私たちが「夢みていた未来」を「すでに実現しつつある」ほどの威力に満ちています。2030 年に実現したいテクノロジー調査で 1 位は「完全自動運転車」、以下「産業メタバース」「透明太陽光発電パネル･核融合」｢介護･医療ロボット｣と続きます。今回は「完全自動運転車」への技術現状と「完全」実現性を考察してみます。 つづきは会員ページより
拝啓 向春の候、ますますご盛栄のこととお慶び申し上げます。平素は、ESP 事業に対し格別のご支援ご高配を賜り厚くお礼申し上げます。 さて、 第 98 回「ESP 推進分科会」定期セミナーを下記の通り開催いたします。ご多用の折とは存じますがぜひご参加頂きたくご案内申し上げます。敬具
恒例の㈱GU 環境情報伝道士 水野真理子の「ESP 事業案内」からセミナーは始まり、会長の森から「トヨタへの“Myo-Ou”導入決定の吉報を契機にLED の欠陥をクリアした“Myo-Ou”を改めて世に打ち出したい！」との挨拶がありました。2 講座終了後、第10 期「省エネルギー設計士」3 名の紹介と認定証授与式および挨拶がなされ、ミネハハさんからの「ひとつ」の熱唱で参加者の気持ちが盛り上がりました。セミナーは恒例の加藤財団代表と奥山財団カウンセラーの講座に続き、社長の森からビジネス情報が提供されました。 続きは会員ページより
カーボンバジェット【炭素予算】とは、「パリ協定」で世界が誓った約束「今世紀末の世界平均気温上昇を『2.0℃未満』、可能な限り『1.5℃以下』に抑える」を果たすためには「あとどのくらい温室効果ガスを排出できるか」を表す「上限」の排出量を指します。問題はその上限値に達するまでの「残余バジェット」です。これを算定するのに必要な前提事項をまず復習し、約束遂行の成否を考察してみます。 １，「温室効果ガス(GHG: Greenhouse Gases)」とは GH Gに指定されている化学種はCO2: 二酸化炭素、CH4: メタン、N2O: 一酸化窒素、HFCs: ハイドロフルオロカーボン（19種含む）、PFCs: パーフルオロカーボン（9種含む）、SF6: 六フッ化硫黄、NF3: 三フッ化窒素の7種です。後半の4種(HFCs, PFCs, SF6, NF3)は空調用代替フロンガスです。 続きは会員ページより
㈱グリーンユーティリティー(GU)のライトセラピー用キャビネットランプには【620型】【670型】【300型】の3種がラインアップされていますが、これら620, 670, 300の数値は一体「何を表し」、数値で「どう違うのか」を解説します。 １．数値は「何を表すのか？」 620, 670, 300の数字はそれぞれのランプが放出する光の「波長（記号:λ）」を「ナノメートル（記号: nm =10－9 m）」の単位で表しています。 ２．数値で「どう違うのか？」 電子レンジは英語でマイクロウェーブ･オーブン(microwave oven)と称するように、周波数f = 2.4 GHz、波長λ=125 mmの電磁波を放出する食品加熱器です。この波長のエネルギーだけを食品に含まれる水分子が吸収できるため、水分子の運動が激しくなって食品全体が加熱されるのです。この波長以外の電磁波をいくら照射しても、また、水分がない物質も決して加熱しません。ポイントは「波長が合う ！」こと。さすれば、「物質が波動エネルギーを吸収して変化を引き起こす」のです。ラジオや無線通信のチューニングは「波長を合わせる」典型的な事例です。 続きは会員ページより
経産省は12 月17 日の有識者会議で「第7 次エネルギー基本計画」の原案を提示しました。立案の前提には①高度ディジタル化と半導体生産増産による電力需要の増加、②「パリ協定」で約束した「2050 年までにカーボンニュートラル(CN)の達成」に向けた野心的な脱化石電源化、さらに③エネルギー･セキュリティー（安定確保）＝エネルギー自給率の向上、が求められています。この背景を念頭に「基本計画案」を見てみます。 つづきは会員ページより
【開催のご案内】第97回「ESP推進分科会」定期セミナー 拝啓 寒冷の候、ますますご盛栄のこととお慶び申し上げます。平素は、ESP事業に対し格別の ご支援ご高配を賜り厚くお礼申し上げます。さて、第97回「ESP推進分科会」定期セミナーを下記の通り開催いたします。ご多用の折とは存じますがぜひご参加頂きたくご案内申し上げます。敬具
先日、「COP29」が「先進国と途上国との気候資金額の溝が埋まらない」まま終了しました。毎年開催されるCOPも来年は30回（年）となりますが、地球温暖化による気候変動対策の国際協調の難しさの経緯を探ってみたいと思います。 １．「京都議定書」採択まで 18 世紀半ばから19 世紀後半にわたる産業革命を契機に化石燃料が大量に消費され、膨大な温室効果ガス(GHG: Greenhouse Gases)が大気中へ排出された結果、地球史上なかった「人類自ら引き起こした地球温暖化と気候変動」が「人類を含む自然生態系の健康と生命に悲惨な影響を及ぼす」科学的危機感から1992年、国連に「気候変動枠組み条約(UNFCCC)」が採択されたのです。COP (Conference of the Parties)はこの条約に賛同する国･機関の「締結国会議」を指し、「GHG 排出を抑え、気候変動の影響を軽減するための国際協調対策を構築する」目的で「COP1」が1995 年ベルリンで開催されました。 続きは会員ページより