グリーンパートナー No.77
第61回「ESP推進分科会」定期セミナー（5月25日開催）特集号 温暖化地獄に落ちない非連続技術革新 ～（電気自動車×自動運転）は救世主となるか ～ 小規模施設のESP導入成功事例 ～ 三者三様の省エネ ～ 省エネ化を断念されていた生産設備へのESP導入成功事例 ～先入観の打開から省エネ意識改革へ～ 「為せば成る」温暖化防止と進化した企業経営 ～企業を進化させ発展させる仕組み ～ くわしくは、180628 ESP推進協議会会報_GREEN PARTNER_77
GREEN PARTNER「エネルギー基本計画」見直し ～ 「再エネ」「原子力」の在り方 ～
１．エネルギー基本計画とは 2002 年にエネルギー 政策基本法に定められた計画で、将来のエネルギー供 給と需要の量及び構造を見通して長中期の基本計画を 策定、2003, 2007, 2010, 2014 の改定を経て第 5 次計 画(2018)に向け、見直し作業中です。我が国は世界 4 位のエネルギー消費国なのにエネルギー自給率がわず か 8%という脆弱さが最大の弱点です。ですから、基 本姿勢は【(3E+S)バランス】、電源の多様化です。第 4 次は福島事故後でしたので、【Safety：安全】を前面に 【Energy Security： 安定供給】を基本に【Economic Efficiency：経済効率性向上】と【Environment：環 境への適合性】を図ることとし、原子力を「重要なベ ースロード電源」と位置付けました。これは、原子力 も国産＝自給に算入できるからです。福島事故前の自 給率は20%ですが、独40%･仏60%･印/英70%･中90%･ 米/加/露 100%超え輸出国で、日本が極まっています。 180605 ESP推進協議会会報_GREEN PARTNER_76
LSEアカデミアニュース 電磁波と健康：その係わり(3) ～ 暮らしのインフラ「電磁波」～
１．電磁波すべてが物体に作用するわけでなない テレ ビやラジオを受信するには「アンテナ」が必要です。アン テナのサイズは受信したい電波の波長 を基準に や と決まっています。これは電波の磁場が誘導する電 流を正しく発生させるためです。つまり、波長と対象物の サイズがほぼ同じであると電磁波を吸収（共振）できるの です。また、東日本大震災では地震の長周期振動で高層ビ ルが大きく揺れましたが、これは建物の固有振動数が地震 の低周波振動数に一致した「共振」現象が起こったためで す。物体はそれぞれ固有の振動数を有しており、その振動 数とほぼ同じ振動数の波動によって外部から何も加えな くても振動してしまうのです。「共振」は波動や振動のエ ネルギーを吸収してどんどん増幅していく現象です。 物体のサイズや固有振動数が電磁波の波長や振動数とほ ぼ一致しない限り電磁波の作用は受けません。しかし、実 際の設備機器のサイズや固有振動数が回りを飛び交う電 磁波の波長や振動数に一致してしまうと「共振」し、意図 しない想定外の事態におちいります。私たちの身体の各部 位も身の周りの目に見えない電磁波と共振現象を起こす 可能性のあるサイズと固有周波数を有していますので、知 らず知らずのうちに健康への影響を受けているのです。 20180530LSEニュース42号
GREEN PARTNER74 カーボン･ショックのその後 ～ 温暖化地獄脱却の誘導役は？ ～
１．温暖化地獄：海外と日本の認識ギャップ 72号「COP23：脱化石革命の衝撃 ～矢面に立たされた石炭火力の推進～」において、火力発電をアピールした我が国の「ガラパゴス化感覚」をお伝えしました。日本の石炭火力が最優秀と言えどもLNG火力の2倍ものCO2を排出する事実は「石炭アレルギー」の世界から拒絶反応の憂き目にあうのは当然でした。 世界は「温暖化地獄」へのプロセスを気候変動→異常気象→自然破壊･生態異常→食糧不足→環境避難→国際紛争→･･･と順を追って実態を国民に知らせ、気付かせ、行動させる努力を地道に重ねています。こうして温暖化地獄への想像力と恐怖心を具体的に抱けるからこそ脱炭素革命に取り組むことができます。 我が国では「温暖化地獄はどんなもので、どれだけ恐ろしいか」の想像力や恐怖心を具体的に知らしめる情報開示や啓蒙教育もありません。今、この「ガラパゴス化感覚」を目覚めさせる「誘導役」が求められています。これを政府が果たしてくれるでしょうか？ 続きは会員ページにて
LSEアカデミアニュース 41号 電磁波と健康：その係わり(2) ～ 電磁波の発生メカニズム ～
１．おさらい(基本概念) 「電磁波と健康の係わり」を“理に叶って知る”ための基本的な用語と概念を概説します。前号で人工電磁波が健康を害する、と力説しましたので、まず電磁波についてです。健康は次号以降で。 ２． 電場(電界)と磁場（磁界） 電磁波は電場と磁場の連なりですので、どうしても両者を理解しなければなりませんが、両者とも目に見えないので厄介です。また、「場」という用語が難しそうですが、これは、地球上ではすべての物質（質量）が「リンゴが木から落ちる」重力場という「場」に存在している、と同様に、「すべての電荷に電気力を生じさせる場が電場」「すべての磁荷に磁気力を生じさせる場が磁場」です。「電荷」は電子やイオンがもつ＋や－の電気量、「磁荷」は磁気力を生む源になるもので「磁極」とも称されますが、N極の磁荷は＋、S極は－と定義され、N極とS極は常にペアで存在する磁気量です。実は、磁荷には電荷のような実体はなく、物質を構成する原子の核を周回する電子のスピンが創り出すものです。電場･磁場･重力場のアナロジーが下表で、わかりやすいです。 20180409LSEニュース41号
LSEアカデミアニュース40号 電磁波と健康：その係わり(1) ～ ヒトは電磁波に慣れている？ ～
１．プロローグ 「ESP 事業」のミッションは、 【ESP 事業】＝【省エネ】＋【新価値提供】。 省エネで経費と CO2を削減することは当然ですが、 これに「新しい価値を提供」して初めて「ESP 事業」 となるのです。「新しい価値」とは「ESP 事業で職場 がより明るく快適、健康的になった」「設備機器の誤 動作が無くなり、寿命も長くなった」「親しみの湧く 店舗になった」など「より安全・健康」への価値です。 振動･騒音･照明･温度･湿度･気流･異臭･･･これら体 感できる阻害因子よりも厄介なのが目に見えない「電 磁波」です。電磁波は身近な家電製品をはじめ医療機 器、乗り物、高圧線、電波基地局、等々から放出され、 私たちは電磁波飛び交う環境下で暮らしていますが、 平素は気にすることはありませんでした。 しかし、「ペースメーカーが携帯電話からの電磁波 で乱れ、命が危険にさらされた」一件以来、「電磁波 と健康との係わり論争」が熱気を帯びています。未だ 確かな科学的証明はなされていませんが、電磁波が人 体に何らかの影響を与えていることは事実なのです。 「ESP 事業」で導入する省エネ機器システムの選 定には「電磁波回避」が必須です。「予防原則」こそ 「より安全・健康」への価値提供なのです。本「電磁 波と健康：その係わり」シリーズの目的は「電磁波を 知って防ぐ」ことを会得いただくことです。 続きは20180207LSEアカデミアニュース40号
米・中・EU・日本のCO 2 削減競争 ～ パリ協定を見すえた主要国の現実策～
１．「京都議定書」から「パリ協定」へ 「京都議定書」は1997年に採択され、先進39国が5%削減（1990年比)に取り組み、アメリカとカナダが脱退するも37国は自国の削減目標を達成しました。しかし、約束期間終了年の2012年には世界のCO ２ 排出量は32%(1997年比)も増えたのです。これは、37国の排出量は世界の30%程度、中国・インド等の新興途上国からの排出量が急激に増えたためです。 その後も増加し続けていますが、世界各国で悲惨な自然災害が相次ぎ、膨大な被害額は経済成長を妨げる危機感が世界中につのってきました。途上国ほど深刻な事態に追い込まれ、とくに中国が大気汚染対策で強硬なCO ２ 削減対策を余儀なくされたのを契機に、CO ２ 削減は全世界共通の喫緊課題となり「パリ協定」に至ったのです。 続きはLSEアカデミアニュース39号
再生エネルギーの「エコ･エネ」評価(9) ～ 蓄電池：キーテクノロジーへの課題 ～
１．蓄電池は水素社会インフラの核技術 「蓄電池」は前号で概説した「燃料電池」とともに「水素社会を担う核技術」です。その役割は「余剰電力を貯蔵、適時に供給」できる利点を活かした①電力需給両面での負荷平準化、②分散電源化、③電気自動車(EV)の動力源、④非常時の自立電源など実に大きいのです。蓄電池は燃料電池とともに「脱炭素社会を築く礎」となる役割を担うに足る「大容量、安全・安心、安価」への技術革新が期待されています。住宅・ビル・工場・病院・福祉施設・学校は建設段階から【再エネ＋蓄電池】システムの設置を義務化する動きもあります。 ２．一次電池「ボルタの電池」の原理 電池は「化学エネルギーを電気エネルギーへ変換」する装置ですが、放電のみで充電できないのを「一次電池」、元へ戻して充電できるのを「二次電池」と呼んでいます。 続きはLSEアカデミアニュース38号
再生エネルギーの「エコ･エネ」評価(9) ～ 燃料電池は水素社会を支えられるか ～
１．燃料電池の果たす役割 前36号で「我が国が『パリ協定』の約束を果たすには水素社会へ2030年に本格移行しなければならない」こと、そして「必要な『水素』はどうやら確保できそう」なこと、を概説しました。 次の課題は「燃料電池(FC: Fuel Cell)」の低コスト化と長寿命化です。FCは水素社会の一般家庭やオフィスのコジェネ（電気＋熱：エネファーム）、燃料自動車(FCEV)のエンジンや非常電源など、きわめて重要な生活基盤を支える役割を担うのです。2025年には実用レベルに達しなければなりません。技術開発の苦悩など「燃料電池は水素社会の基盤技術になりうるか」を本号で考えます。 続きはLSEアカデミアニュース37号
再生エネルギーの「エコ･エネ」評価 (8) ～「パリ協定」は「水素社会」実現次第？ ～
「水素のエコ･エネ評価」を3回にわたって連載してきました。政府は「『水素社会』が実現しなければ『パリ協定』の約束は果たせない！」とし、2030年には本格導入、2040年に実現、との戦略を明示しています。今回は「水素社会」の意義や実現性ついて考察してみます。 １． 水素社会の意義 主な意義は以下のようです。 (1) 環境負荷の大幅低減：使用時のCO2排出はゼロ。製造時もゼロを目指すのが再エネ由来水素やCO2フリーです。脱化石燃料社会への第一歩です。 (2) 顕著な省エネ効果：燃料電池の発電効率は従来火力より高く、熱と水も製造でき、省エネ効果をより高めます。 (3) エネルギー･セキュリティーの確保：水素は種々の方法で製造でき、他のエネルギー源と組み合わせることで自給率が高まり、エネルギー資源の確保と電力供給の安定が担保されます。また、「非常用電源の機能も担保」できます。 続きはLSEアカデミアニュース36号