１．水素は再エネか？ 前号で「地中熱」を「自然界に存在する永続的に使用可能なエネルギー」であるから「再エネ」として推奨しました。では、「水素」はどうか？ 「水素分子: H2」は空気中にわずか0.00005%(0.5ppm)〔体積比〕、つまり「自然界にはほとんど皆無な気体」なので「再エネ」とは言い難いですが、「永続的に使用可能な再エネ起源の電力によって水電解で発生できる」から「再エネ」とも言えます。結果的に「資源が枯渇せず繰り返し使え、発電時や熱利用時にCO2をほとんど排出しないエネルギー源」ですから「再エネ」と言っても許されそうです。 続きは会員ページにて
１．森林の蘇生は未利用材の利用促進 我が国の森林は国土の68 %も占め、緑豊かで癒しの源泉です。しかし、森林の現状は低廉な輸入材が自由化によって急速に普及した結果、今や国産材の自給率は20%を切り、森林経営は苦境に陥りました。人の手が入らない森林は荒廃し続けています。 瀕死の森林を蘇生できれば、新たなCO2吸収源を創生し、水源をより豊かにし、土砂災害を抑えるなど人が生きる上で欠かせない自然環境をさらに強固に守ることができます。 森林蘇生の第一歩は収穫期を迎えた森林を伐採し、新たに植林→育林→伐採の「森林リサイクル」を確立することです。 続きは会員ページにて
１．地中熱 再生可能エネルギー（再エネ）は「自然界に存在する永続的に使用可能なエネルギー」ですので、「地中熱」も再エネであり、前号までに概説した「木質バイオ」とともにアベノミックスの「新成長戦略」の主柱です。 深さ10m以下の地中温度は昼夜や季節に依らずほぼ一定ですので、図１のように夏は外気温より低く冷たく、冬は高く温かい熱源として活用できるのです。 続きはLSEアカデミアニュース33号
１．地中熱 再生可能エネルギー（再エネ）は「自然界に存在する永続的に使用可能なエネルギー」ですので、「地中熱」も再エネであり、前号までに概説した「木質バイオ」とともにアベノミックスの「新成長戦略」の主柱です。 深さ10m以下の地中温度は昼夜や季節に依らずほぼ一定ですので、図１のように夏は外気温より低く冷たく、冬は高く温かい熱源として活用できるのです。 続きは会員ページにて
１．森林の蘇生は未利用材の利用促進 我が国の森林は国土の68 %も占め、緑豊かで癒しの源泉です。しかし、森林の現状は低廉な輸入材が自由化によって急速に普及した結果、今や国産材の自給率は20%を切り、森林経営は苦境に陥りました。人の手が入らない森林は荒廃し続けています。 瀕死の森林を蘇生できれば、新たなCO2吸収源を創生し、水源をより豊かにし、土砂災害を抑えるなど人が生きる上で欠かせない自然環境をさらに強固に守ることができます。 森林蘇生の第一歩は収穫期を迎えた森林を伐採し、新たに植林→育林→伐採の「森林リサイクル」を確立することです。 続きはLSEアカデミアニュース32号
昨年、日本の平均気温が平年を0.88℃、世界のそれは0.44℃、それぞれ上回り、いずれも統計開始以来過去最高、最悪を記録しました。産業革命以前より日本では1.8℃、世界では1.4℃も上昇し、加速傾向です。世論は温暖化による異常気象を最も恐れ、「パリ協定」に「期待する」声は70%を超えています。温暖化対策に消極的なトランプ米国新大統領への懸念の声は80%以上にも及びます。 何はともあれ「日本は着実にCO２削減対策に推進すべき」なのです。これを高効率で具現化するのが「ESP省エネ事業」ですが、これが「三方良し」＋「快適と健康」も創出してくれ〝so, happy !〟を味あわせてくれるのです。今年は、こんな「快適と健康、日常の充実感といった『心』の価値」が「『物』の価値」よりもっと大切だ、と実感できる「ESP事業」を推進、主導する「省エネルギー設計士」を「育」みます。皆さまの温かいご支援をお願いいたします。 続きはLSEアカデミアニュース31号
昨年、日本の平均気温が平年を0.88℃、世界のそれは0.44℃、それぞれ上回り、いずれも統計開始以来過去最高、最悪を記録しました。産業革命以前より日本では1.8℃、世界では1.4℃も上昇し、加速傾向です。世論は温暖化による異常気象を最も恐れ、「パリ協定」に「期待する」声は70%を超えています。温暖化対策に消極的なトランプ米国新大統領への懸念の声は80%以上にも及びます。 何はともあれ「日本は着実にCO２削減対策に推進すべき」なのです。これを高効率で具現化するのが「ESP省エネ事業」ですが、これが「三方良し」＋「快適と健康」も創出してくれ〝so, happy !〟を味あわせてくれるのです。今年は、こんな「快適と健康、日常の充実感といった『心』の価値」が「『物』の価値」よりもっと大切だ、と実感できる「ESP事業」を推進、主導する「省エネルギー設計士」を「育」みます。皆さまの温かいご支援をお願いいたします。 続きは会員ページにて
１．「京都議定書」から「パリ協定」へ 「京都議定書」は1997年に採択され、先進39国が5%削減（1990年比)に取り組み、アメリカとカナダが脱退するも37国は自国の削減目標を達成しました。しかし、約束期間終了年の2012年には世界のCO ２ 排出量は32%(1997年比)も増えたのです。これは、37国の排出量は世界の30%程度、中国・インド等の新興途上国からの排出量が急激に増えたためです。 その後も増加し続けていますが、世界各国で悲惨な自然災害が相次ぎ、膨大な被害額は経済成長を妨げる危機感が世界中につのってきました。途上国ほど深刻な事態に追い込まれ、とくに中国が大気汚染対策で強硬なCO ２ 削減対策を余儀なくされたのを契機に、CO ２ 削減は全世界共通の喫緊課題となり「パリ協定」に至ったのです。 続きは LSEアカデミアニュース39号