本号は10月18日に名古屋東急ホテルで開催しました一般財団法人「地球温暖化防止LSE技術アカデミア」創立5周年記念式典･祝賀会および第63回「ESP推進分科会」定期セミナーでの記念行事の概要をお知らせする特別号です。独創的な省エネビジネスモデルで事業所のユーティリティー経費とCO2排出量の同時削減を確実に実現させる「ESP事業」をアカデミックな側面からバクアップしたい、と立ち上げられて早5年。財団が資格認定する科学的省エネスペシャリスト「省エネルギー設計士」が主導した一つ一つの「ハチドリのひとしずく」を省みて、やがて「山火事」を消し止めるまでの「大雨」となる期待を10周年に託す大会となりました。LSEアカデミア財団とESP推進協議会は皆さまのご支援の下、ご期待に応えて参ります。 続きはこちらから 181226 ESP推進協議会会報_GREEN PARTNER_80
１．電磁波公害／エレクトロスモッグ：用語誕生 電磁波の生体への悪影響を告知した事例「配電変電所で働く男性に精力減退症状や神経･心臓に障害をかかえる人が多い」（1966年、ソ連）を契機に疫学的調査がなされ、とくに米国と北欧3国の大規模な調査結果「2mG以上の磁場で通常より小児白血病が2.1倍、小児脳腫傷が1.5倍、発病率が高い」（1992年）が公表され、低レベルでも電磁波にさらされるとガン発生率が高くなる指摘は反響を呼びました。さらに、生殖･脳･神経･ホルモン･網膜･等々における異常が次々に報告され、1960年代の「公害」「スモッグ」になぞらえて「電磁波公害」「エレクトロスモッグ」と呼んでいます。電磁波と健康との因果関係は未確定ですが、「電磁波過敏症」に悩む大勢の方がいるのは事実です。私たちは「予防原則」に立ち、自らの身を守らねばなりません。 ２．電磁波過敏症 周囲の人より電磁波に過敏なため通常の電化製品などから発生する微弱な電磁波に身体が反応して起こる特異な症状【不快感･頭痛･吐き気･めまい･しびれ･疲労感･発汗･湿疹･････】を指します。厄介なのは「主観的な自覚症状（英語ではElectric Hyper Sensibility Self Reported)」のため原因が明確に特定できないことです。 私たちの生活環境はテレビ･ラジオ･Wi-fiなど種々の電波が飛び交い、かつ、電磁波を発生するスマホ･パソコン･電子レンジなど多く家電製品（1~200mGの磁場発生）に囲まれているので、誰もが「電磁波過敏症」の危険にさらされています。家電製品からの電磁波回避策は①使用中の家電から離れる、②長時間使用しない、③アースをとる、④使用しないときはコンセントから抜く、の４原則です。 続きはこちらから、N044 ＬＳＥアカデミアニュース
１．人体は電磁波を容易に呼び込んでしまう 前号で既述しましたが、電磁波を無意識に受信してしまう条件は①電磁波の波長がそれを浴びている物体のサイズとほぼ同じ場合、②電磁波の振動数が浴びている物体の固有振動数とほぼ一致する場合です。いずれも外部から何もしないのに物体が電磁波のエネルギーを吸収し続ける「共振」が起こってしまうためです。 ①は「人体自身がアンテナ」なのです。なぜなら、人体はFe, Na, Mg, Ca, K,など多くの金属イオンを含む良導体なので電磁波を呼び込むアンテナ機能を発揮してしまうからです。つまり、人体が無意識に電磁波を呼び込み、その電磁界が人体に誘導電流（41号参照）を生じさせ、健康をつかさどっている生体制御電流を狂わせるのです。例えば、頭回りが60cmの人に共振する電磁波の周波数 は です（ [m/s]、 ）。この周波数はTVやFMの帯域で身の回りに飛び交っていますので、過敏な人は頭痛、音が聞こえにくい、目が見えにくい、発熱、等に悩まされます。人体を構成する腕や脚などの骨格、内臓や筋肉などの部位のサイズはほとんどすべて私たちの生活通信情報源である電波の波長帯域に合致してしまいますので、身の回りを飛び交う電波のエネルギーがある程度強いと私たちの身体のどこかが変調をきたすことになります。ビリビリ、チクチクの感覚を伴うことが多いので「刺激作用」と呼びますが、これは肩や腰の低周波治療に利用したりします。 つづきはこちらから、20180810LSEアカデミアニュース43号
１．エネルギー基本計画とは 2002 年にエネルギー 政策基本法に定められた計画で、将来のエネルギー供 給と需要の量及び構造を見通して長中期の基本計画を 策定、2003, 2007, 2010, 2014 の改定を経て第 5 次計 画(2018)に向け、見直し作業中です。我が国は世界 4 位のエネルギー消費国なのにエネルギー自給率がわず か 8%という脆弱さが最大の弱点です。ですから、基 本姿勢は【(3E+S)バランス】、電源の多様化です。第 4 次は福島事故後でしたので、【Safety：安全】を前面に 【Energy Security： 安定供給】を基本に【Economic Efficiency：経済効率性向上】と【Environment：環 境への適合性】を図ることとし、原子力を「重要なベ ースロード電源」と位置付けました。これは、原子力 も国産＝自給に算入できるからです。福島事故前の自 給率は20%ですが、独40%･仏60%･印/英70%･中90%･ 米/加/露 100%超え輸出国で、日本が極まっています。 180605 ESP推進協議会会報_GREEN PARTNER_76
１．電磁波すべてが物体に作用するわけでなない テレ ビやラジオを受信するには「アンテナ」が必要です。アン テナのサイズは受信したい電波の波長 を基準に や と決まっています。これは電波の磁場が誘導する電 流を正しく発生させるためです。つまり、波長と対象物の サイズがほぼ同じであると電磁波を吸収（共振）できるの です。また、東日本大震災では地震の長周期振動で高層ビ ルが大きく揺れましたが、これは建物の固有振動数が地震 の低周波振動数に一致した「共振」現象が起こったためで す。物体はそれぞれ固有の振動数を有しており、その振動 数とほぼ同じ振動数の波動によって外部から何も加えな くても振動してしまうのです。「共振」は波動や振動のエ ネルギーを吸収してどんどん増幅していく現象です。 物体のサイズや固有振動数が電磁波の波長や振動数とほ ぼ一致しない限り電磁波の作用は受けません。しかし、実 際の設備機器のサイズや固有振動数が回りを飛び交う電 磁波の波長や振動数に一致してしまうと「共振」し、意図 しない想定外の事態におちいります。私たちの身体の各部 位も身の周りの目に見えない電磁波と共振現象を起こす 可能性のあるサイズと固有周波数を有していますので、知 らず知らずのうちに健康への影響を受けているのです。 20180530LSEニュース42号
１．おさらい(基本概念) 「電磁波と健康の係わり」を“理に叶って知る”ための基本的な用語と概念を概説します。前号で人工電磁波が健康を害する、と力説しましたので、まず電磁波についてです。健康は次号以降で。 ２． 電場(電界)と磁場（磁界） 電磁波は電場と磁場の連なりですので、どうしても両者を理解しなければなりませんが、両者とも目に見えないので厄介です。また、「場」という用語が難しそうですが、これは、地球上ではすべての物質（質量）が「リンゴが木から落ちる」重力場という「場」に存在している、と同様に、「すべての電荷に電気力を生じさせる場が電場」「すべての磁荷に磁気力を生じさせる場が磁場」です。「電荷」は電子やイオンがもつ＋や－の電気量、「磁荷」は磁気力を生む源になるもので「磁極」とも称されますが、N極の磁荷は＋、S極は－と定義され、N極とS極は常にペアで存在する磁気量です。実は、磁荷には電荷のような実体はなく、物質を構成する原子の核を周回する電子のスピンが創り出すものです。電場･磁場･重力場のアナロジーが下表で、わかりやすいです。 20180409LSEニュース41号
１．プロローグ 「ESP 事業」のミッションは、 【ESP 事業】＝【省エネ】＋【新価値提供】。 省エネで経費と CO2を削減することは当然ですが、 これに「新しい価値を提供」して初めて「ESP 事業」 となるのです。「新しい価値」とは「ESP 事業で職場 がより明るく快適、健康的になった」「設備機器の誤 動作が無くなり、寿命も長くなった」「親しみの湧く 店舗になった」など「より安全・健康」への価値です。 振動･騒音･照明･温度･湿度･気流･異臭･･･これら体 感できる阻害因子よりも厄介なのが目に見えない「電 磁波」です。電磁波は身近な家電製品をはじめ医療機 器、乗り物、高圧線、電波基地局、等々から放出され、 私たちは電磁波飛び交う環境下で暮らしていますが、 平素は気にすることはありませんでした。 しかし、「ペースメーカーが携帯電話からの電磁波 で乱れ、命が危険にさらされた」一件以来、「電磁波 と健康との係わり論争」が熱気を帯びています。未だ 確かな科学的証明はなされていませんが、電磁波が人 体に何らかの影響を与えていることは事実なのです。 「ESP 事業」で導入する省エネ機器システムの選 定には「電磁波回避」が必須です。「予防原則」こそ 「より安全・健康」への価値提供なのです。本「電磁 波と健康：その係わり」シリーズの目的は「電磁波を 知って防ぐ」ことを会得いただくことです。 続きは20180207LSEアカデミアニュース40号
１．「京都議定書」から「パリ協定」へ 「京都議定書」は1997年に採択され、先進39国が5%削減（1990年比)に取り組み、アメリカとカナダが脱退するも37国は自国の削減目標を達成しました。しかし、約束期間終了年の2012年には世界のCO ２ 排出量は32%(1997年比)も増えたのです。これは、37国の排出量は世界の30%程度、中国・インド等の新興途上国からの排出量が急激に増えたためです。 その後も増加し続けていますが、世界各国で悲惨な自然災害が相次ぎ、膨大な被害額は経済成長を妨げる危機感が世界中につのってきました。途上国ほど深刻な事態に追い込まれ、とくに中国が大気汚染対策で強硬なCO ２ 削減対策を余儀なくされたのを契機に、CO ２ 削減は全世界共通の喫緊課題となり「パリ協定」に至ったのです。 続きはLSEアカデミアニュース39号
１．蓄電池は水素社会インフラの核技術 「蓄電池」は前号で概説した「燃料電池」とともに「水素社会を担う核技術」です。その役割は「余剰電力を貯蔵、適時に供給」できる利点を活かした①電力需給両面での負荷平準化、②分散電源化、③電気自動車(EV)の動力源、④非常時の自立電源など実に大きいのです。蓄電池は燃料電池とともに「脱炭素社会を築く礎」となる役割を担うに足る「大容量、安全・安心、安価」への技術革新が期待されています。住宅・ビル・工場・病院・福祉施設・学校は建設段階から【再エネ＋蓄電池】システムの設置を義務化する動きもあります。 ２．一次電池「ボルタの電池」の原理 電池は「化学エネルギーを電気エネルギーへ変換」する装置ですが、放電のみで充電できないのを「一次電池」、元へ戻して充電できるのを「二次電池」と呼んでいます。 続きはLSEアカデミアニュース38号
１．燃料電池の果たす役割 前36号で「我が国が『パリ協定』の約束を果たすには水素社会へ2030年に本格移行しなければならない」こと、そして「必要な『水素』はどうやら確保できそう」なこと、を概説しました。 次の課題は「燃料電池(FC: Fuel Cell)」の低コスト化と長寿命化です。FCは水素社会の一般家庭やオフィスのコジェネ（電気＋熱：エネファーム）、燃料自動車(FCEV)のエンジンや非常電源など、きわめて重要な生活基盤を支える役割を担うのです。2025年には実用レベルに達しなければなりません。技術開発の苦悩など「燃料電池は水素社会の基盤技術になりうるか」を本号で考えます。 続きはLSEアカデミアニュース37号