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１．おさらい(基本概念) 「電磁波と健康の係わり」を“理に叶って知る”ための基本的な用語と概念を概説します。前号で人工電磁波が健康を害する、と力説しましたので、まず電磁波についてです。健康は次号以降で。 ２． 電場(電界)と磁場（磁界） 電磁波は電場と磁場の連なりですので、どうしても両者を理解しなければなりませんが、両者とも目に見えないので厄介です。また、「場」という用語が難しそうですが、これは、地球上ではすべての物質（質量）が「リンゴが木から落ちる」重力場という「場」に存在している、と同様に、「すべての電荷に電気力を生じさせる場が電場」「すべての磁荷に磁気力を生じさせる場が磁場」です。「電荷」は電子やイオンがもつ＋や－の電気量、「磁荷」は磁気力を生む源になるもので「磁極」とも称されますが、N極の磁荷は＋、S極は－と定義され、N極とS極は常にペアで存在する磁気量です。実は、磁荷には電荷のような実体はなく、物質を構成する原子の核を周回する電子のスピンが創り出すものです。電場･磁場･重力場のアナロジーが下表で、わかりやすいです。 続きは会員ページより

【会員の皆さまへのご案内】 一般財団法人 地球温暖化防止LSE技術アカデミア 会員の皆様 ＥＳＰ推進協議会　会員の皆様 春爛漫の好季節 皆様には益々ご活躍のこととお慶び申し上げます 会員の皆様 へ「省エネルギー設計士　EIC級5期生」 ライセンス取得のための教育プログラム受講生の募集 ご案内を添付の通りお届けいたします ＥＩＣ級５期生教育プログラム受講生の募集要項はここをクリックすると表示されます。

拝啓 梅花の候、ますますご盛栄のこととお慶び申し上げます。 平素は、「ＥＳＰ事業」に対し格別のご支援、ご高配を賜り厚くお礼申し上げます。 おかげさまで、当セミナーは【開講 10 周年】を迎えることとなりました。これもひとえに、 全国の会員の皆さまのご理解とご支援の賜物と感謝いたしております。 早速ですが、第 60 回「ＥＳＰ推進分科会」定期セミナーの開催案内をご送付いたします。ご 多用の折とは存じますがぜひご参加頂きたく、ご参加お申込みをお待ち申し上げております。 敬具 １．日時：平成 30 年 3 月 23 日（金） 午後 1 時 30 分～午後 4 時 30 分 ２．場所：ウィルあいち（名古屋市東区上竪杉町１）２階 【セミナールーム６】 ３．内容： (1)【講座】 環境三題「 溶け始めた北極点 ～ それは我々の暮らしとどう関係しているのか ～ 」 ㈱グリーンユーティリティー 環境情報伝道士 水野 真理子 (2)【講座】「 脱化石革命に参画できるか ～ 果たすべき CO2削減量は？ ～ 」 一般財団法人 地球温暖化防止ＬＳＥ技術アカデミア 代表理事・ 三重大学 名誉教授・工学博士 加藤 [...]

１．プロローグ 「ESP 事業」のミッションは、 【ESP 事業】＝【省エネ】＋【新価値提供】。 省エネで経費と CO2を削減することは当然ですが、 これに「新しい価値を提供」して初めて「ESP 事業」 となるのです。「新しい価値」とは「ESP 事業で職場 がより明るく快適、健康的になった」「設備機器の誤 動作が無くなり、寿命も長くなった」「親しみの湧く 店舗になった」など「より安全・健康」への価値です。 振動･騒音･照明･温度･湿度･気流･異臭･･･これら体 感できる阻害因子よりも厄介なのが目に見えない「電 磁波」です。電磁波は身近な家電製品をはじめ医療機 器、乗り物、高圧線、電波基地局、等々から放出され、 私たちは電磁波飛び交う環境下で暮らしていますが、 平素は気にすることはありませんでした。 しかし、「ペースメーカーが携帯電話からの電磁波 で乱れ、命が危険にさらされた」一件以来、「電磁波 と健康との係わり論争」が熱気を帯びています。未だ 確かな科学的証明はなされていませんが、電磁波が人 体に何らかの影響を与えていることは事実なのです。 「ESP 事業」で導入する省エネ機器システムの選 定には「電磁波回避」が必須です。「予防原則」こそ 「より安全・健康」への価値提供なのです。本「電磁 波と健康：その係わり」シリーズの目的は「電磁波を 知って防ぐ」ことを会得いただくことです。 続きは会員ページより

１．「京都議定書」から「パリ協定」へ　「京都議定書」は1997年に採択され、先進39国が5%削減（1990年比)に取り組み、アメリカとカナダが脱退するも37国は自国の削減目標を達成しました。しかし、約束期間終了年の2012年には世界のCO ２ 排出量は32%(1997年比)も増えたのです。これは、37国の排出量は世界の30%程度、中国・インド等の新興途上国からの排出量が急激に増えたためです。 その後も増加し続けていますが、世界各国で悲惨な自然災害が相次ぎ、膨大な被害額は経済成長を妨げる危機感が世界中につのってきました。途上国ほど深刻な事態に追い込まれ、とくに中国が大気汚染対策で強硬なCO ２ 削減対策を余儀なくされたのを契機に、CO ２ 削減は全世界共通の喫緊課題となり「パリ協定」に至ったのです。 続きは会員ページにて

１．蓄電池は水素社会インフラの核技術 「蓄電池」は前号で概説した「燃料電池」とともに「水素社会を担う核技術」です。その役割は「余剰電力を貯蔵、適時に供給」できる利点を活かした①電力需給両面での負荷平準化、②分散電源化、③電気自動車(EV)の動力源、④非常時の自立電源など実に大きいのです。蓄電池は燃料電池とともに「脱炭素社会を築く礎」となる役割を担うに足る「大容量、安全・安心、安価」への技術革新が期待されています。住宅・ビル・工場・病院・福祉施設・学校は建設段階から【再エネ＋蓄電池】システムの設置を義務化する動きもあります。 ２．一次電池「ボルタの電池」の原理 電池は「化学エネルギーを電気エネルギーへ変換」する装置ですが、放電のみで充電できないのを「一次電池」、元へ戻して充電できるのを「二次電池」と呼んでいます。 続きは会員ページにて

１．燃料電池の果たす役割 前36号で「我が国が『パリ協定』の約束を果たすには水素社会へ2030年に本格移行しなければならない」こと、そして「必要な『水素』はどうやら確保できそう」なこと、を概説しました。 次の課題は「燃料電池(FC: Fuel Cell)」の低コスト化と長寿命化です。FCは水素社会の一般家庭やオフィスのコジェネ（電気＋熱：エネファーム）、燃料自動車(FCEV)のエンジンや非常電源など、きわめて重要な生活基盤を支える役割を担うのです。2025年には実用レベルに達しなければなりません。技術開発の苦悩など「燃料電池は水素社会の基盤技術になりうるか」を本号で考えます。 続きは会員ページにて

「水素のエコ･エネ評価」を3回にわたって連載してきました。政府は「『水素社会』が実現しなければ『パリ協定』の約束は果たせない！」とし、2030年には本格導入、2040年に実現、との戦略を明示しています。今回は「水素社会」の意義や実現性ついて考察してみます。 １． 水素社会の意義 主な意義は以下のようです。 (1) 環境負荷の大幅低減：使用時のCO2排出はゼロ。製造時もゼロを目指すのが再エネ由来水素やCO2フリーです。脱化石燃料社会への第一歩です。 (2) 顕著な省エネ効果：燃料電池の発電効率は従来火力より高く、熱と水も製造でき、省エネ効果をより高めます。 (3) エネルギー･セキュリティーの確保：水素は種々の方法で製造でき、他のエネルギー源と組み合わせることで自給率が高まり、エネルギー資源の確保と電力供給の安定が担保されます。また、「非常用電源の機能も担保」できます。 続きは会員ページにて

１．水素の用途と製造法の現状 水素はこれまでエネルギーという観点ではほとんど使用されておらず、その強力な「還元力」という化学的機能を発揮する化学種として活用されています。例えば、石油精製プロセスで硫黄分の除去剤、プラスティック樹脂生成プロセスで安定剤や改質剤、製鉄プロセスで鋼板の光輝焼鈍剤、半導体製造プロセスで還元雰囲気ガスやキャリアガス、などとして150億m3程度もの水素が工業プロセス用に生産・消費されています。 水素は自然には存在しませんので、それぞれの工場で自家消費のために化石燃料等から「改質水素」【例えば、水蒸気改質CH4+H2O→3H2+CO】を生成、あるいは石油精製所や製鉄所で副次的に発生するオフガスやコークス炉ガス等の「副生水素」の供給を受けて利用しています。 続きは会員ページにて

１．水素は再エネか？ 前号で「地中熱」を「自然界に存在する永続的に使用可能なエネルギー」であるから「再エネ」として推奨しました。では、「水素」はどうか？ 「水素分子: H2」は空気中にわずか0.00005%(0.5ppm)〔体積比〕、つまり「自然界にはほとんど皆無な気体」なので「再エネ」とは言い難いですが、「永続的に使用可能な再エネ起源の電力によって水電解で発生できる」から「再エネ」とも言えます。結果的に「資源が枯渇せず繰り返し使え、発電時や熱利用時にCO2をほとんど排出しないエネルギー源」ですから「再エネ」と言っても許されそうです。 続きは会員ページにて