拝啓 初秋の候、ますますご盛栄のこととお慶び申し上げます。 平素は、「ESP 事業」に対し格別のご支援、ご高配を賜り厚くお礼申し上げます。さて、第 77 回 「ESP 推進分科会」定期セミナーを下記の通り開催いたします。今回も、全国の会員様の健康と安全 を第一に考慮して3密を避けつつ、より密度の高い情報交換を行えますよう、個別セミナー形式 で 開催いたします。ご多用の折とは存じますが、ぜひご参加頂きたくご案内申し上げます。 敬具 記 講 座 1 | 陽光 LED 照明 「明王 Myo-Ou 」販売取扱のための基礎講座 その他、会員様のご要望に応じてお打合せします。 講 師 | (株)グリーンユーティリティー 代表取締役社長 森 幸一 日 時 | 会員様のご希望日時(令和 3 年 9 月~10 月) 場 所 | (株)グリーンユーティリティー 2階 会議室(名古屋市東区代官町 33 番 13 号) 参加申込 | 下記に必要事項をご記入の上、事務局へ FAX 送信して下さい。 [...]
拝啓 盛夏の候、ますますご盛栄のこととお慶び申し上げます。 平素は、「ESP事業」に対し格別のご支援、ご高配を賜り厚くお礼申し上げます。 さて、第 76 回「ESP推進分科会」定期セミナーを下記の通り開催いたします。今回も、 全国の会員様の健康と安全を第一に考慮して3密を避けつつ、より密度の高い情報交換を 行えますよう、個別セミナー形式 で開催いたします。 ご多用の折とは存じますが、ぜひご参加頂きたくご案内申し上げます。 敬具 記 1.日 時:会員様のご希望日時(令和3年7月~8月) 2.場 所:(株)グリーンユーティリティー 2階 会議室(名古屋市東区代官町 33 番 13 号) ※ 会員様のご希望の場所で開催することも可能ですのでご相談願います(講座1のみ)。 3.内 容:【講座1】「健康×安全×安心な省エネで企業発展と温暖化防止に貢献するESP事業」 その他、会員様のご要望に応じてお打合せします。 4.講 師:(株)グリーンユーティリティー 代表取締役社長 森 幸一 5.参加申込:下記に必要事項をご記入の上、事務局へFAX送信して下さい。
1.「脱炭素電源 60%超」表明 カーボンニュートラル宣 言でやり玉に挙げられたのは「発電部門」と「運輸部門」。前 者は石炭火力、後者はガソリン(ディーゼル)車で、共通項 は「脱化石燃料化」です。「発電」に関し、政府は 2030 年「脱 炭素電源 60%超」、すなわち、電源構成を再エネ(22-24)→ (36-38)%大幅増、原子力(22-20)%に据置き、石炭火力 26→ 19%、天然ガス 27→20%、石油 3→2%へ減じる、と表明しま した。40%は再エネバックアップの炭素電源が主です。「運輸」 は EV(電気自動車)化だけでは難しいようです。 続きは会員ページより
１．「動力」とは（復習） 「動力(power)」は機械工学では、エンジンを想定すれば「[1s]当りに取り出せる仕事量（エ ネルギー）[kJ]」と定義され、単位は[kW]=[kJ/s]です。 一方、電気工学では「電力」と呼ぶことが多く、「電気が [1s]間にする仕事量[J]」で、単位は[W]=[J/s]です。 物理的には機械も電気も同じ意味ですが、機械は力学的で イメージし易いのですが、電気は本質が「物体内を流れ ている電子が創り出す現象」なので、【電力 P[W] ＝電圧 E[V]*電流 I[A]】と独特な物理量で算出し、 その消費量を[kWh]で表わすのも独特です。 もう一つ、電気で言う「動力」が「事業者が電力会社と低 圧電力として契約する三相200V の動力線」のことを指すの です。本来の物理的意味と全く違う使い方に注意です。 続きは会員ページから
1.アンモニア:見直されるエネルギー側面の効用 アン モニア(以下、NH3 と略記)は常温常圧では無色の気体で、 特有の強い刺激臭と毒性があり劇物ですが、アンモニア水は 虫刺さされ薬として身近な存在です。世界で年間約 2 億トン生 産され、我が国の消費量は約 110 万トン、8 割を国内生産、2 割をインドネシアとマレーシアから輸入しています。用途の 8割はチッソ肥料、2 割はメラニン樹脂やナイロン等の原料です。火力発電所から排出される「窒素酸化物: NOx」をチッソ N2 と水 H2O に還元する脱硝剤の使途も重要です。こんな NH3 をエネルギーの側面から見直すときわめて有用な効用があり、「水素社会の立役者になる!」可能性から政府の「戦略的イノベーション創造プログラム」で具体的な検討がなされています。その可能性を概説します。 つづきは、会員メニューより
1.日本、気候変動サミットで表明 「パリ協定」に復 帰したバイデン米大統領が主宰した「気候変動サミット」 (4/22 開催)で菅首相が「日本の温室効果ガス排出量を 2030 年度に 2013 年度比で 46%削減させる」と表明しました。こ れまでの 26%削減を一気に 46%へ、さらなる上乗せ努力に よって 50%に高めたい、とも述べています。 IPCC(国連気候変動に関する政府間パネル)は 2050 年 までに「カーボンニュートラル(NC)」を達成するためには 「2030 年までに各国の削減目標を 50%(1990 年比)に設 定する」よう要請していますが、EU だけが 40%を 55%に 引き上げてこれに応えましたので、米国と日本に見直しを強 く求めていました。そこで、上記サミットで米国は(50~52)% の削減目標(2005 年比)表明を打ち出し、日本も相応の~50% 削減目標を表明せざるをえない事態となったようです。 表明に至った背景はともかく、上図に示すように 2030 年 の旧削減目標 26%から 46%への新削減目標の上乗せは実に 大幅であることがわかります。実際は「2050 年実質ゼロ (NC)への削減シナリオ(年間削減量 0.38 億トン)に戻した」 まで、と言えます。削減シナリオの実現さえもきわめて厳し いのに、2019 年実績値から 2030 年▲26%を経た後の 2050 年ゼロまでの年間削減量が 0.52 億トンと削減率を 40%も増大 することになり、その実効性を懸念した結果でもあります。 この新削減目標▲46%が「ホントに達成できるか?」です。 [...]