月別アーカイブ:2月 2022

第 79 回「ESP 推進分科会」定期セミナー 3講座要旨集号

今回も厳重なコロナ感染予防策を講じて対面で開催いたしました。冒頭、(株)GU 水野真理子より ESP 事業 案内があり、【温暖化防止×経費削減×健康環境創出の三方良し】をビジネスで実現するメリットのアピール がありました。次いで会長の森より挨拶があり、会員各位がお持ちの「得意事業」(商品でもノウハウでも) を会員に紹介・共有・展開する事業化を図るのでぜひ手を挙げられたい、との表明とともに、インターン生か ら(株)GU の画期的 HP リニューアル版に込めた思いが述べられました。セミナーに移り、恒例の講師陣:加藤 征三・奥山哲也・森幸一の各氏から下記の3講座の話題提供がありました。本号はそれら要旨の特集号です。 つづきは会員ページから

By |2022-02-28T17:00:38+09:002月 28th, 2022|ニュース|0 コメント

GREEN PARTNER No.119 第 79 回「ESP 推進分科会」定期セミナー 3講座要旨集号

今回も厳重なコロナ感染予防策を講じて対面で開催いたしました。冒頭、(株)GU 水野真理子より ESP 事業 案内があり、【温暖化防止×経費削減×健康環境創出の三方良し】をビジネスで実現するメリットのアピール がありました。次いで会長の森より挨拶があり、会員各位がお持ちの「得意事業」(商品でもノウハウでも) を会員に紹介・共有・展開する事業化を図るのでぜひ手を挙げられたい、との表明とともに、インターン生か ら(株)GU の画期的 HP リニューアル版に込めた思いが述べられました。セミナーに移り、恒例の講師陣:加藤 征三・奥山哲也・森幸一の各氏から下記の3講座の話題提供がありました。本号はそれら要旨の特集号です。 続きは会員ページより

By |2022-04-05T08:47:11+09:002月 28th, 2022|ニュース|0 コメント

【開催のご案内】第 80 回「ESP 推進分科会」定期セミナー

拝啓 梅花の候、ますますご盛栄のこととお慶び申し上げます。平素は、「ESP 事業」に 対し格別のご支援、ご高配を賜り厚くお礼申し上げます。 さて、第 80 回「ESP 推進分科会」定期セミナーを下記の通り開催いたします。新型コロ ナウイルスの不活性化が確認されている「オゾン発生空気清浄機」を設置するなどして感染 予防対策を徹底して行い、安全に安心してご参加いただけるよう準備を進めております。 ご多用の折とは存じますが、ぜひご参加頂きたくご案内申し上げます。 敬具

By |2022-02-18T15:03:01+09:002月 18th, 2022|ニュース|0 コメント

LSEアカデミア ニュース No81号  CO2 排出実質ゼロ(2025)、実現への模索(14) ご ~急激な EV 化はカーボンニュートラルに寄与するか~

1.加速する乗用車 EV 化政策 今、欧・米・中で自動車の EV(電気自動車=電動)化旋風が吹き荒れています。EU 委員会は「2035 年以降、全ての新車がゼロエミッション車 (ZEV)になる」目標設定を宣言しました。米国は「2030 年ま でに乗用車の新車販売の 50%を ZEV(ゼロエミッション車) にする」大統領令を発令しました。中国は「2030 年までに新 車販売車の 40%以上を NEV(新エネ車)、45%以上を低燃費 車にする」との指令が出ています。いずれにせよ、2030 年以 降、欧・米・中では 100%内燃機関搭載車の販売は禁止です。 こうした EV 化旋風はカーボンニュートラル(CN)に向けて の必須条件ですが、上記の欧・米・中の厳しい EV 化政策は 気候変動緩和のための大幅な CO2 排出量削減効果を期して 打ち出されたはずです。これら急激な EV 化政策には巨額な 予算を投入して種々の技術開発やインフラ整備などを 5 年程 度で成し遂げ、CN に寄与するだけの CO2 削減結果を実証し なければなりません。EU は 「2030 年の CO2 排出量を 1990 年(56.59 億トン)比で△55%(△31 億トン)を達成する」と削減 目標を 5%引き上げました。この柱が EV 化です。果たして 思惑通りの [...]

By |2022-02-16T13:15:22+09:002月 16th, 2022|ニュース|0 コメント

GREEN PARTNER No.118

「2050 年、カーボンニュートラル」への道(7) ~太陽光発電と風力発電のさらなる導入条件~ 1.「“VRE”(変動再エネ)」と称される苦悩 太陽 光発電(PV)と風力発電(WT)の最大のメリットは「CO2 を排出しない」こと。故に、カーボンニュートラル(CN) にきわめて寄与することから、その普及を図っていま す。一方、最大のデメリットは「天候に左右される」 こと。故に、その変動電力を系統連系するための柔軟・ 強靭な電力システム構築に各国が苦悩しています。国 際エネルギー機関(IEA)は、PV と WT を“VRE(Variable Renewable Energy:変動再エネ)”と呼んで、その導 入率向上のための電力システム構築への手順を段階的 に提示しています(The Power of Transformation)。 VRE の変動幅は、例えば、ドイツでは WT は 3 月が ピーク・8 月はその 1/3、PV は 6 月ピーク・1 月はそ の 1/9、全発電量比で(77~16)%の大きさです。この変 動を火力で補いますが、自給できる褐炭を使用するの で CO2 排出量が増えています。2038 年に石炭火力全 廃予定ですが、石炭産業の構造転換のため 4,000 億€、 石炭火力企業へ 45 億€、も拠出しています。天然ガス はロシアに依存するので外交問題もあり、フランスか らの原発電力でしのいでいます。ドイツやイギリスな ど再エネ先進国の現実には厳しいものがあります。 続きは会員ページより

By |2022-02-15T12:15:45+09:002月 15th, 2022|ニュース|0 コメント
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