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１．ドイツの位置･気候･気質 南はアルプス山脈、中央はヨーロッパ平原、北は北海･バルト海にいたる北緯(47度~55度)、北海道より北の樺太北部からカムチャッカ半島南部に位置し、冷涼で曇りがち、比較的温和な海洋性の気候です。面積は日本の94%、人口は66%、GDPは世界4位の技術立国です。日本は島国ですが、独国は9か国と接し送電網があり、電力の相互融通が容易な地理的条件を備えています。 気質は現実的な頭脳と理想主義的な精神を兼ね備え、「物質主義に侵されない倫理的国民」を自負するほどです。 ２．政策決定は【トップダウン＋気候変動対応】 環境政策目標【CO2削減：2020年△40%、2030年△50%、2050年△(80~95)%】【再エネ比：2050年発電部門80%】【エネルギー消費量半減（2008年比）】はドイツらしい【トップダウン＋気候変動対応】で、やや自尊心が先走った楽観的シナリオのように思われます。これに対し、我が国のエネルギー政策は【ボトムアップ＋(3E+S)】で、原子力も再エネもすべて動員したバランス重視のエネルギーミックスでCO2削減目標2030年△26%を部門別に積み上げて設定しています。

１．自然電磁波は健康をはぐくむ？ 自然界に存在する電磁波の代表は太陽光です。宇宙にはさまざまな宇宙線が飛び回っていますが、地表に届くのは大気圏に開いた2つの「光の窓」と「電波の窓」から入ってくる電磁波だけです。「光の窓」から入る太陽光は主に波長 の可視光で、古来より私たちの生活リズムや光合成、ヒトや生物の進化にも深く関わり、私たちの命を育くんでくれる大切な電磁波です。また、「電波の窓」から長波長 の宇宙線が時折入ってきますが、これが開いているお蔭で人工衛星との通信ができ、今日のAI社会が実現しています。 では、健康に悪影響を及ぼす電磁波とは何でしょうか？ ２．人工電磁波に注意！ 地磁気や雷光、鉱石からの放射線なども自然電磁波ですが、私たちの健康に悪影響を及ぼすことはほとんどありません。問題は人工電磁波です。 人工電磁波は導体に電流を流すと導体周りに磁場が発生（アンペールの法則）しますが、交流のように変動電流ですと磁場も変動するので新たな電場を誘導（ファラデーの電磁誘導の法則）し、次々と磁場→電場→磁場→電場･･･と連発発生します。つまり、交流であれば必然的に電磁波を発生しますし、積極的に導体に流す電流の周波数と強度を変えるだけで任意の電磁波を自在に発信することができるのです。一方、自然電磁波はその発生過程からも明らかなように、一定の周波数を有せず不規則で強度も桁違いに小さいのです。 しかし、次節のように人工電磁波は私たちの生活に欠くことのできない通信や医療の暮らしのインフラであり、人工電磁波を避けて生活できない環境なのです。 続きはこちらから　190415 財団機関誌_LSEアカデミア・ニュース_47

１．これまでの復習 これまで5号にわたり解説してきました電磁波と健康の係わりの要点を復習してみます。 40号「ヒトは電磁波に慣れている？」では、太陽からの電磁波の内、大気に吸収されない「光の窓」と「電波の窓」を通り抜けた電磁波に対して、ヒトは太古より免疫力があるものの、自然電磁波の強度は人工電磁波と桁違いに小さく、周波数も一定でなく幅広く分布しているので、狭い周波数帯に強烈に集中した人工電磁波への免疫力は弱いのです。 41号「電磁波の発生メカニズム」では、変動する電流があれば磁場が生じ、それが電磁誘導で新たな電場を発生させ、これが次の磁場→磁場と繰り返しながら光速で伝搬するのが電磁波です。このエネルギー源である電流の周波数と強度を変化させれば任意の人工電磁波を発信できるのです。 42号「暮らしのインフラ：電磁波」では、ラジオ･テレビ･スマホ･無線通信･レントゲン･放射線治療･食品加熱滅殺菌など私たちの暮らしを支えるインフラが人工電磁波です。一方、健康を害するデメリットにも留意すべきなのです。 43号「人体は電磁波を呼び込むアンテナ」では、浴びている電磁波の波長が人体の部位･組織のサイズとほぼ同じであると人体に電磁波を呼び込み、その電磁場が誘導電流を生じ健康をつかさどる生体制御電流を狂わせます。これによる刺激作用で該当の部位･組織に変調をもたらします。この「アンテナ」以外に人体の部位･組織の固有振動数が電磁波振動数と一致すると「共振」し、熱作用や電離作用を引き起こし、時として細胞分裂の遺伝子転写ミスを生じさせます。 44号「家電製品からの電磁波と健康影響」では、使用中の家電製品はすべて電磁波を放射しますので、健康への影響が懸念されます。そこで、100kHz程度以下の低周波磁場では200μT以下 [T: テスラ]、高周波電磁波では電力束密度1 mW/cm2以下、全身平均SAR（比吸収率）2.0W/kg（推奨0.08 W/kg)以下、などの規制値が制定されているのです。 続きはこちらから　N045 LSEアカデミアニュース

本号は10月18日に名古屋東急ホテルで開催しました一般財団法人「地球温暖化防止LSE技術アカデミア」創立5周年記念式典･祝賀会および第63回「ESP推進分科会」定期セミナーでの記念行事の概要をお知らせする特別号です。独創的な省エネビジネスモデルで事業所のユーティリティー経費とCO2排出量の同時削減を確実に実現させる「ESP事業」をアカデミックな側面からバクアップしたい、と立ち上げられて早5年。財団が資格認定する科学的省エネスペシャリスト「省エネルギー設計士」が主導した一つ一つの「ハチドリのひとしずく」を省みて、やがて「山火事」を消し止めるまでの「大雨」となる期待を10周年に託す大会となりました。LSEアカデミア財団とESP推進協議会は皆さまのご支援の下、ご期待に応えて参ります。 続きはこちらから　181226 ESP推進協議会会報_GREEN PARTNER_80

１．エネルギー基本計画とは 2002 年にエネルギー 政策基本法に定められた計画で、将来のエネルギー供 給と需要の量及び構造を見通して長中期の基本計画を 策定、2003, 2007, 2010, 2014 の改定を経て第 5 次計 画(2018)に向け、見直し作業中です。我が国は世界 4 位のエネルギー消費国なのにエネルギー自給率がわず か 8%という脆弱さが最大の弱点です。ですから、基 本姿勢は【(3E+S)バランス】、電源の多様化です。第 4 次は福島事故後でしたので、【Safety：安全】を前面に 【Energy Security： 安定供給】を基本に【Economic Efficiency：経済効率性向上】と【Environment：環 境への適合性】を図ることとし、原子力を「重要なベ ースロード電源」と位置付けました。これは、原子力 も国産＝自給に算入できるからです。福島事故前の自 給率は20%ですが、独40%･仏60%･印/英70%･中90%･ 米/加/露 100%超え輸出国で、日本が極まっています。 180605 ESP推進協議会会報_GREEN PARTNER_76  

１．電磁波すべてが物体に作用するわけでなない テレ ビやラジオを受信するには「アンテナ」が必要です。アン テナのサイズは受信したい電波の波長 を基準に や と決まっています。これは電波の磁場が誘導する電 流を正しく発生させるためです。つまり、波長と対象物の サイズがほぼ同じであると電磁波を吸収（共振）できるの です。また、東日本大震災では地震の長周期振動で高層ビ ルが大きく揺れましたが、これは建物の固有振動数が地震 の低周波振動数に一致した「共振」現象が起こったためで す。物体はそれぞれ固有の振動数を有しており、その振動 数とほぼ同じ振動数の波動によって外部から何も加えな くても振動してしまうのです。「共振」は波動や振動のエ ネルギーを吸収してどんどん増幅していく現象です。 物体のサイズや固有振動数が電磁波の波長や振動数とほ ぼ一致しない限り電磁波の作用は受けません。しかし、実 際の設備機器のサイズや固有振動数が回りを飛び交う電 磁波の波長や振動数に一致してしまうと「共振」し、意図 しない想定外の事態におちいります。私たちの身体の各部 位も身の周りの目に見えない電磁波と共振現象を起こす 可能性のあるサイズと固有周波数を有していますので、知 らず知らずのうちに健康への影響を受けているのです。 20180530LSEニュース42号

１．おさらい(基本概念) 「電磁波と健康の係わり」を“理に叶って知る”ための基本的な用語と概念を概説します。前号で人工電磁波が健康を害する、と力説しましたので、まず電磁波についてです。健康は次号以降で。 ２． 電場(電界)と磁場（磁界） 電磁波は電場と磁場の連なりですので、どうしても両者を理解しなければなりませんが、両者とも目に見えないので厄介です。また、「場」という用語が難しそうですが、これは、地球上ではすべての物質（質量）が「リンゴが木から落ちる」重力場という「場」に存在している、と同様に、「すべての電荷に電気力を生じさせる場が電場」「すべての磁荷に磁気力を生じさせる場が磁場」です。「電荷」は電子やイオンがもつ＋や－の電気量、「磁荷」は磁気力を生む源になるもので「磁極」とも称されますが、N極の磁荷は＋、S極は－と定義され、N極とS極は常にペアで存在する磁気量です。実は、磁荷には電荷のような実体はなく、物質を構成する原子の核を周回する電子のスピンが創り出すものです。電場･磁場･重力場のアナロジーが下表で、わかりやすいです。 20180409LSEニュース41号

１．燃料電池の果たす役割 前36号で「我が国が『パリ協定』の約束を果たすには水素社会へ2030年に本格移行しなければならない」こと、そして「必要な『水素』はどうやら確保できそう」なこと、を概説しました。 次の課題は「燃料電池(FC: Fuel Cell)」の低コスト化と長寿命化です。FCは水素社会の一般家庭やオフィスのコジェネ（電気＋熱：エネファーム）、燃料自動車(FCEV)のエンジンや非常電源など、きわめて重要な生活基盤を支える役割を担うのです。2025年には実用レベルに達しなければなりません。技術開発の苦悩など「燃料電池は水素社会の基盤技術になりうるか」を本号で考えます。 続きはLSEアカデミアニュース37号