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１．「京都議定書」から「パリ協定」へ　「京都議定書」は1997年に採択され、先進39国が5%削減（1990年比)に取り組み、アメリカとカナダが脱退するも37国は自国の削減目標を達成しました。しかし、約束期間終了年の2012年には世界のCO ２ 排出量は32%(1997年比)も増えたのです。これは、37国の排出量は世界の30%程度、中国・インド等の新興途上国からの排出量が急激に増えたためです。 その後も増加し続けていますが、世界各国で悲惨な自然災害が相次ぎ、膨大な被害額は経済成長を妨げる危機感が世界中につのってきました。途上国ほど深刻な事態に追い込まれ、とくに中国が大気汚染対策で強硬なCO ２ 削減対策を余儀なくされたのを契機に、CO ２ 削減は全世界共通の喫緊課題となり「パリ協定」に至ったのです。 続きは会員ページにて

１．蓄電池は水素社会インフラの核技術 「蓄電池」は前号で概説した「燃料電池」とともに「水素社会を担う核技術」です。その役割は「余剰電力を貯蔵、適時に供給」できる利点を活かした①電力需給両面での負荷平準化、②分散電源化、③電気自動車(EV)の動力源、④非常時の自立電源など実に大きいのです。蓄電池は燃料電池とともに「脱炭素社会を築く礎」となる役割を担うに足る「大容量、安全・安心、安価」への技術革新が期待されています。住宅・ビル・工場・病院・福祉施設・学校は建設段階から【再エネ＋蓄電池】システムの設置を義務化する動きもあります。 ２．一次電池「ボルタの電池」の原理 電池は「化学エネルギーを電気エネルギーへ変換」する装置ですが、放電のみで充電できないのを「一次電池」、元へ戻して充電できるのを「二次電池」と呼んでいます。 続きは会員ページにて

１．燃料電池の果たす役割 前36号で「我が国が『パリ協定』の約束を果たすには水素社会へ2030年に本格移行しなければならない」こと、そして「必要な『水素』はどうやら確保できそう」なこと、を概説しました。 次の課題は「燃料電池(FC: Fuel Cell)」の低コスト化と長寿命化です。FCは水素社会の一般家庭やオフィスのコジェネ（電気＋熱：エネファーム）、燃料自動車(FCEV)のエンジンや非常電源など、きわめて重要な生活基盤を支える役割を担うのです。2025年には実用レベルに達しなければなりません。技術開発の苦悩など「燃料電池は水素社会の基盤技術になりうるか」を本号で考えます。 続きは会員ページにて

「水素のエコ･エネ評価」を3回にわたって連載してきました。政府は「『水素社会』が実現しなければ『パリ協定』の約束は果たせない！」とし、2030年には本格導入、2040年に実現、との戦略を明示しています。今回は「水素社会」の意義や実現性ついて考察してみます。 １． 水素社会の意義 主な意義は以下のようです。 (1) 環境負荷の大幅低減：使用時のCO2排出はゼロ。製造時もゼロを目指すのが再エネ由来水素やCO2フリーです。脱化石燃料社会への第一歩です。 (2) 顕著な省エネ効果：燃料電池の発電効率は従来火力より高く、熱と水も製造でき、省エネ効果をより高めます。 (3) エネルギー･セキュリティーの確保：水素は種々の方法で製造でき、他のエネルギー源と組み合わせることで自給率が高まり、エネルギー資源の確保と電力供給の安定が担保されます。また、「非常用電源の機能も担保」できます。 続きは会員ページにて

１．水素の用途と製造法の現状 水素はこれまでエネルギーという観点ではほとんど使用されておらず、その強力な「還元力」という化学的機能を発揮する化学種として活用されています。例えば、石油精製プロセスで硫黄分の除去剤、プラスティック樹脂生成プロセスで安定剤や改質剤、製鉄プロセスで鋼板の光輝焼鈍剤、半導体製造プロセスで還元雰囲気ガスやキャリアガス、などとして150億m3程度もの水素が工業プロセス用に生産・消費されています。 水素は自然には存在しませんので、それぞれの工場で自家消費のために化石燃料等から「改質水素」【例えば、水蒸気改質CH4+H2O→3H2+CO】を生成、あるいは石油精製所や製鉄所で副次的に発生するオフガスやコークス炉ガス等の「副生水素」の供給を受けて利用しています。 続きは会員ページにて