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１．「快適性」を評価する温熱感覚6要素　前85号で触れました「ISO7730: Ergonomics of the thermal environment  ~ Analytical determination and interpretation of thermal comfort using calculation of the PMV and PPD indices and local thermal comfort criteria【ヒトにとっての熱環境工学 ～PMVとPPD指標による熱的快適性（筆者意訳）】において、熱的快適性を評価するには環境側の４要素【気温・湿度・気流・放射熱】と人体側の２要素【代謝量・着衣量】の6要素を用いるのが合理的と記され、6要素すべてを用いて算出する指標「PMV(Predicted Mean Vote: 予測平均温冷感申告)」を推奨しています。 一挙に6要素すべてを導入したPMVまでに一つ一つの要素を取り入れてきた経緯があります。各要素が快適性に及ぼす影響を考えてみます。 続きは、会員ページより

エネルギーの安全保障は「必要十分なエネルギーを なる』ので『溢れる情報の真偽判断は自己責任』だけ 合理的な価格で継続的に確保すること」と定義されま に『みんなで協力・行動』が大切」、が「私たちにでき す。日本は化石燃料資源が皆無なので 100%海外依存、 ること」との上岡説が心に残りました。そして「間に ロシアには原油の 4%、石炭の 15%、LNG の 9%を負 合ううちにどうして何もしてくれなかったの!」と責 っています。これを他国へ振り替えるのは容易であり められない行動を求めたのが「まとめ」でした。 ません。なぜなら、エネルギーと安全保障の壁がある が熱く語られました。SDGs の短編動画では「私たち は今や地球 2 個分の資源を消費、これを 1 個分の生活 にしよう!」、三択クイズでは「『誤った情報が常識に からです。現在、原油の 8 割と LNG の 6 割は中東、 地政学的リスクが名高いホルムズ・マラッカ・バシー の 3 海峡を経て輸送されます。どれ一つが封鎖されて も経済活動は窮地に立たされます。EU はロシア産化 石燃料を順次輸入禁止とし、矛先を中東と米国に求め ています。日本の矛先も米国で、争奪戦は激化の一方 です。本質的には再エネ普及と原子力再稼働で自給率 を高める外ないのですが、これも時間がかかります。 続きは会員ページより

「カーボンニュートラル実現への模索」シリーズから一旦逸れ、「快適でヘルシーな室内環境」を客観的に表す指標を紹介し、空調のベストコントロール法を考えてみます。これは、㈱GUが創製した「エアフレッシュ」「エアマネジャー」「陽光LED明王」の活用に大いに関係するからです。 １．一般的な空調制御法　厚労省の労働安全衛生法は「事業者は部屋の気温を(18~28)℃、相対湿度を(40~70)%になるよう努めなければならない」と定めていますので、一般のエアコンは下図のように気温と湿度の調整を「露点法（冷却除湿再加熱法）」で実現しています。 続きは会員ページにて

【開催のご案内】第 82 回「ESP 推進分科会」定期セミナー 拝啓 初夏の候、ますますご盛栄のこととお慶び申し上げます。平素は、「ESP 事業」に 対し格別のご支援、ご高配を賜り厚くお礼申し上げます。 さて、第 82 回「ESP 推進分科会」定期セミナーを下記の通り開催いたします。新型コロ ナウイルスの不活性化が確認されている「オゾン発生空気清浄機」を設置するなどして感染 予防対策を徹底して行い、安全に安心してご参加いただけるよう準備を進めております。 ご多用の折とは存じますが、ぜひご参加頂きたくご案内申し上げます　敬具 記 日 時 | 令和4年7月15日(金) 午後1時30分~午後4時30分 場 所 | ウィルあいち 特別会議室(名古屋市東区上竪杉町1・2階)

１．脱石炭火力：外堀埋まる日本 5月26~27日 にG7気候･エネル ギー･環境相会合が 開催されました。 世界の一次エネル ギー供給量(2020) とその内訳が右図 です。炭素資源が 83%ですが、発電以外の様々な化学製品･製鉄･セメント･都市ガス等の原料、自動車･船舶･航空機等の燃料、などにも使用されます。 脱炭素資源は再エネ･ 水力･原子力で計17%、 ほぼすべてが発電専用 ですから発電量でみた のが右図です。構成比 は炭素資源61%、脱炭 素資源39%と非炭素比 が高くなっています。 続きは会員ページより

ロシアのウクライナ侵攻が明白な国際法違反として西側諸 国は制裁に踏み切り、エネルギーについても「脱ロシア」を 図ることを決定しました。しかし、各国ともロシア産エネル ギーに依存しており、各国は自国の「エネルギーの安全保 障」&「エネルギーと安全保障」を確保しつつ「脱ロシア」 を実現するためエネルギー政策の大転換を迫られています。 1.エネルギーの安全保障 これを資源エネルギー庁は 「市民生活、経済産業活動のために、環境への影響を考慮し つつ、必要十分なエネルギーを合理的な価格で継続的に確保 すること」と定義し、とくに「エネルギー自給率」を「エネ ルギーの安全保障」での最重要項目とし、その向上に努めて います。図は主要国のエネルギー自給率の推移です。 続きは会員ページより

コロナ感染予防策の下、対面でのセミナーは環境情報伝道士㈱GU 水野真理子の ESP 事業紹介から始まり、 温暖化と電磁波に端を発した健康被害を ESP 事業が改善するとのアピールがありました。会長の森の挨拶で は、本セミナーのゲストスピーカー（一社）生命保険協会調査研究グループシニアアドバイザー瀬戸信之氏の紹介と お声がけしたわけ（「脱炭素化推進企業を応援する保険業界の強い心意気」に感動）の挨拶の後、セミナーに 入りました。講座は興味新たな加藤征三氏の「地下争奪戦」、奥山哲也氏の「太陽光設備処分」、瀬戸信之氏 の「気候変動への取組み」、森 幸一の「陽光 LED 照明導入効果報告」です。本号はそれら要旨の特集号です。 続きは会員ページより

【開催のご案内】第 81 回「ESP 推進分科会」定期セミナー 拝啓 麗春の候、ますますご盛栄のこととお慶び申し上げます。平素は、「ESP 事業」に対し格別の ご支援、ご高配を賜り厚くお礼申し上げます。さて、第 81 回「ESP 推進分科会」定期セミナーを 下記の通り開催いたします。新型コロナウイルスの不活性化が確認されている「オゾン発生空気 清浄機」を設置するなどして感染予防対策を徹底して行い、安全に安心してご参加いただけるよう 準備を進めております。ご多用の折とは存じますがぜひご参加頂きたくご案内申し上げます。敬具 記 日 時 | 令和4年5月20日(金) 午後1時30分~午後4時30分 場 所 | ウィルあいち セミナールーム6(名古屋市東区上竪杉町1・2階)

パリ協定が2015年12月に採択され、早や6年余。我が国は「CO2排出量を2030年に2013年比△50%、2050年に△100%、すなわち、カーボンニュートラル(CN)達成！」、を宣言しました。本号では、このCO2削減シナリオが実際にどれほど進んでいるか、を点検し、CNの鍵となる再エネと原子力を再考してみます。 続きは会員ページより